Ｐ－京橋アートレジ Research Memo（2）：資産形成用収益賃貸レジデンスの販売など高収益な不動産事業を展開
2024年8月20日 14:02
*14:02JST Ｐ－京橋アートレジ Research Memo（2）：資産形成用収益賃貸レジデンスの販売など高収益な不動産事業を展開
■会社概要
1. 会社概要
京橋アートレジデンス<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0553600?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜5536＞</a>は、資産形成用収益賃貸レジデンスの販売を主軸に、東京23区を中心に収益性の高い不動産の企画・開発事業を行う不動産ディベロッパーである。常に変化していく社会のなかで、不動産の持つポテンシャルを顕在化させ付加価値を高める、“無から有を生み出す不動産創造企業”を経営ビジョンとし、暮らしや住まいを通じて多世代の人々がより快適に過ごせる社会生活の実現に貢献するとともに、カーボンニュートラル社会の実現にも注力している。事業は不動産開発創造事業とESG関連事業に大別され、不動産開発創造事業では新築マンション開発事業や新築戸建・宅地開発事業などを展開、ESG関連事業では再生可能エネルギー事業など実態の伴ったESG事業を行っている。低金利などを背景に主力の新築マンション開発事業が成長をけん引、リノベ再販事業の強化に乗り出し、再生可能エネルギー事業も着実に伸びていることから、東証TOKYO PRO Market上場を機に同社は成長に弾みをつけようとしているところである。
MBO以来、不動産や人々の暮らしに関わる事業に携わってきた
2. 沿革
同社は、1996年に新日本建物<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0889300?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜8893＞</a>によって設立された(株)新日本ホーム（後の(株)アスリート）が前身で、2010年に現代表取締役の西谷明久（にしたにあきひさ）氏がMBOによって全株式を取得、新日本建物グループより独立した。その後、2011年に戸建分譲事業、2013年には太陽光発電事業を開始するなど、不動産や人々の暮らしに関わる様々な事業を展開してきた。2014年にテラスハウス開発事業を開始、その発展形として2018年に資産形成用収益賃貸レジデンスの開発事業をスタート（販売開始は2019年）、新型コロナウイルス感染症拡大（以下、コロナ禍）を挟んでわずか数年で主力事業へと育て上げた。さらなる飛躍を目指し、2022年に(株)アスリートから現社名に変更、2023年には東証TOKYO PRO Marketに上場した。足元では、提携などにより共同開発も推進しているところである。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 宮田仁光）《HN》