新興市場銘柄ダイジェスト:アストロスケール、シンバイオ製薬がストップ高
2024年8月19日 15:11
*15:11JST 新興市場銘柄ダイジェスト:アストロスケール、シンバイオ製薬がストップ高
<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0186A00?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜186A＞</a> アストロスケール 934 +150
ストップ高。連結子会社であるアストロスケールが、宇宙航空研究開発機構(JAXA)と商業デブリ除去実証(CRD2)フェーズIIの大型契約を締結すると発表しており、好感されている。契約金額は12,000百万円(税抜)、契約期間は29年3月末までとなる。収益は25年4月期通期連結業績予想(プロジェクト収益)には織り込み済みだが、契約期間にわたって計上される予定という。グループ史上最大規模の受注であり、今後継続的なADRを展開するうえで重要なミッションと位置付けている。
<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0441700?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜4417＞</a> グローバルセキュ 5560 +170
続伸。16日の取引終了後、配当方針を変更し中間配当を実施すると発表した。25年3月期の配当予想を、期末一括41円71銭から中間20円85銭・期末20円86銭に変更する。年間配当予想は据え置いたが、中長期的な株主価値の向上と、株主への利益還元の機会の一層の充実を図るため、年2回の実施とすることを決定したという。中間配当は25年9月30日現在の株主名簿に記載または記録された株主を対象とする。
<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0458200?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜4582＞</a> シンバイオ製薬 320 +80
ストップ高。再発又は難治性のリンパ腫患者を対象とした注射剤ブリンシドフォビル(IV BCV)の国際共同第Ib/II相臨床試験を開始したと発表し、好材料視されている。これまでシンガポール国立がんセンターとBCVに関する共同研究を行ってきたが、その非臨床試験においてBCVのNK/T細胞リンパ腫及びPTCLなどの悪性リンパ腫に対する優れた抗腫瘍活性が確認された。本試験によりBCVのがん領域において、ヒトPOCを確立することを目的としている。
<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0768300?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜7683＞</a> ダブルエー 2510 +375
大幅続伸。16日の取引終了後、株式分割及び株主優待制度を拡充すると発表し、好感されている。8月31日を基準日として1株を2株に株式分割すると発表した。優待の拡充は対象を靴以外にもバッグ及びシューケア商品等に拡大、また1単元(100株)以上保有の株主への株主優待の対象ブランドが一律であったものを、新たに、株式分割後の6単元(600株)以上保有の株主への株主優待対象ブランドを卑弥呼・NICALに拡充する。
<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0488100?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜4881＞</a> ファンペップ 149 +1
急伸。16日の取引終了後に連結子会社であるファンペップヘルスケアの機能性ペプチド「OSK9」が配合された化粧品が、コーセー傘下のアルビオンより発売されると発表し、好材料視されている。アルビオンのスキンケアシリーズ「アンフィネス」のリニューアル製品全7品目に配合されている。「アンフィネス」は、サイエンスとテクノロジーを掛け合わせた高機能スキンケアシリーズで、2010年よりエイジングケアに特化したクレンジングや化粧水、美容液などの商品を展開している。
<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0708300?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜7083＞</a> AHCグループ 1338 +32
続伸。16日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表し、好感されている。取得する株式の総数は30,000株(自己株式を除く発行済株式総数に対する割合1.43%)又は株式の取得価額の総額60,000千円を上限とし、取得期間は24年8月19日から24年11月30日までとなっている。資本効率と株主利益の向上を経営の重要課題の一つとして位置付けており、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策を遂行するためとしている。《ST》