新興市場銘柄ダイジェスト:BeeXは急騰、GreenBがストップ高
2024年7月16日 15:43
*15:43JST 新興市場銘柄ダイジェスト:BeeXは急騰、GreenBがストップ高
<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0427000?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜4270＞</a> BeeX 3745 +625
急騰。12日の取引終了後に、25年2月期第1四半期の業績を発表し好感されている。売上高は同34.2%増の22.51億円、営業利益は前年同期比36.9%増の2.08億円となり、通期計画の6.5億円に対する進捗率は32.1%となった。クラウドインテグレーションの前期に獲得した大型案件の後続フェーズに係る売上が寄与し、既存顧客からの追加案件の受注及び新規顧客からの案件獲得もあり伸長した。
<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0603100?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜6031＞</a> サイジニア 945 +15
続伸。16日、子会社のZETAが提供するレコメンドエンジン「ZETA RECOMMEND」が、ANAホールディングスの子会社のANAあきんどが運営するふるさと納税サイト「ANAのふるさと納税」に導入されたことを発表し、好材料視されている。「ZETA RECOMMEND」の導入で、同サイト内で得られたデータをもとにしたおすすめ返礼品の表示が可能になり、ユーザーの嗜好と親和性の高い返礼品をおすすめすることでサイト内回遊率を高めるほか、CVR向上をサポートする。
<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0666800?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜6668＞</a> プラズマ 1683 +300
ストップ高。12日の取引終了後、24年8月期の業績予想について上方修正を発表し、買いを集めている。売上高を108億円から116億円(前回予想から7.4%増)へ、営業利益を11億円から15億円(同36.4%増)へ上方修正したことが好感されている。米国・中国などの海外顧客において半導体製造装置向けの受注が伸びてきたことや、円安が追い風となっている。
<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0401500?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜4015＞</a> ペイクラウド 593 +80
急騰。12日の取引終了後に決算を発表した。24年8月期第3四半期累計の売上高は前年同期比45.0%増の48.15億円、経常損益は同265.8%増の3.43億円に拡大したことが好感されている。2024年3月1日に純粋持株会社体制へ移行し、各事業会社が共通顧客基盤に対するアプローチを積極的に行うことで、顧客獲得を進めており、順調に売上・利益が伸びていることが確認された。
<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0205A00?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜205A＞</a> ロゴスHD 2535 +500
ストップ高。24年5月期の売上高は前期比13.2%増の317.14億円、経常損益は13.58億円の黒字(前期は1.39億円の赤字)に浮上したと発表し、好感されている。さらに、埼玉県に店舗を新設して営業力を強化し、円安による木材や資材価格の変動に対応した価格設定を行い、営業サポート強化などを通じて販売棟数の増加を目指し、25年5月期の同利益は前期比51.7%増の20.6億円に拡大の見通しとした。併せて今期の年間配当は24年6月上場来初となる137円にする方針とした。
<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0391300?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜3913＞</a> GreenB 723 +100
急伸、ストップ高。12日の取引終了後、ウエストホールディングスとの資本業務提携、及びウエストグループに対する自己株式の処分について決議したことを発表し、好材料視されている。18年9月にウエストグループが展開する太陽光発電所向けの事業において業務提携を実施していたが、関係を一層強固にすることがGXサービス事業の事業基盤構築へ貢献し、さらに持続的成長事業へと発展させることができると考え、同社に対する第三者割当を実施することにしたという。《ST》