新興市場銘柄ダイジェスト:ステムリムは急騰、アスカネットがストップ高
2024年7月9日 16:10
*16:10JST 新興市場銘柄ダイジェスト:ステムリムは急騰、アスカネットがストップ高
<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0933700?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜9337＞</a> トリドリ 1761 -38
3日続落。5日の取引終了後、SKD Promotionとインフルエンサーマーケティング事業を展開する合弁会社設立に関する合弁契約を締結したと発表し、上昇して寄り付いたが反落している。同社の持つ広告主ネットワーク及びインフルエンサーネットワークに、SKDの持つきめ細やかなインフルエンサーオペレーションを掛け合わせ、インフルエンサー開拓組織を強化し、次世代のインフルエンサーネットワークの構築に取り組み、成果報酬型広告サービス領域において更なる事業拡大を目指すとしている。
<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0442700?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜4427＞</a> EduLab 358 +80
ストップ高。8日、文部科学省が有識者会議で、小学6年と中学3年の全員を対象とした「全国学力・学習状況調査」(全国学力テスト)について、27年度から紙の問題冊子を廃止し、パソコン端末を活用してオンラインで出題・解答する新方式(CBT)に全面移行する方針案を示したため、全国学力テストを受託した実績がある同社に買いが集まっている模様。
<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0243800?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜2438＞</a> アスカネット 700 +100
ストップ高。9日の日刊工業新聞で、24年度中にも独自の光学プレートを介して空中に映像を投影する技術「空中ディスプレイ」の海外量産車への採用を目指すと報じられ、好材料視されている。中国新興メーカーの電気自動車(EV)における車載ディスプレイやインフォテインメント(情報・娯楽)システムなどでの利用を想定している。
<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0955800?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜9558＞</a> ジャパニアス 2163 -157
年初来安値更新。8日の取引終了後に発表した24年11月期第2四半期累計の経常利益が、前年同期比25.2％減の3.1億円で着地したことを嫌気した売りが先行している。積極的にエンジニアを採用したことに伴う売上原価や販売費及び一般管理費の増加、新卒を含む研修対象者の増加による売上総利益率の低下が要因という。一方、24年11月期より中間配当を実施することと、発行済み株式数(自己株式を除く)の1.5％にあたる6万株(金額で1億円)を上限に自社株買いを実施することも併せて発表している。
<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0923800?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜9238＞</a> バリューC 1275 +179
一時ストップ高。5日の取引終了後、株主優待制度の拡充を発表し、好感されている。毎年2月末日時点で100株以上を保有する株主を対象に、保有株式数と保有期間に応じて、従来QUOカード500～2000円分贈呈していたものを1500～6000円分に増額した。また、上場1周年記念株主優待の内容も変更し、24年8月末日時点で100株以上を保有する株主に、保有期間に関わらず一律3000円分(従来は1000円分)のQUOカードを贈呈するとした。
<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0459900?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜4599＞</a> ステムリム 460 +39
急騰。8日の取引終了後、大阪大学大学院医学系研究科・幹細胞遺伝子治療学共同研究講座と共同研究を行っているPJ5:幹細胞遺伝子治療について、栄養障害型表皮水疱症を対象とした治療薬としての用途特許が日本において登録されることになったと発表し、好感されている。同特許は、栄養障害型表皮水疱症の根治治療を目的とした遺伝子治療技術を保護するものであり、特許成立により日本における当該遺伝子治療の事業化の独占性を担保することが可能になるという。《ST》