新興市場銘柄ダイジェスト:レナサイエンスは大幅続落、レントラックスが大幅反発
2024年6月24日 16:02
*16:02JST 新興市場銘柄ダイジェスト:レナサイエンスは大幅続落、レントラックスが大幅反発
<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0417900?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜4179＞</a> ジーネクスト 293 +10
急反発。21日の取引終了後、これまで非開示としていた25年3月期業績予想について売上高を6億1000万～6億7000万円(前期6億1000万円)、営業損益を1億4000万円の赤字～1億円の赤字(同1億4800万円の赤字)と発表した。前期から売上が増える可能性が示され、営業赤字も縮小する見通しを示したことが好材料視されている。
<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0488900?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜4889＞</a> レナサイエンス 354 -25
大幅続落。21日の取引終了後、精神症状を伴う月経前症候群(PMS)/月経前不快気分障害(PMDD)に対するRS8001(ピリドキサミン)の第II相医師主導治験(プラセボリードイン、プラセボ対照二重盲検3群比較試験)について、主要評価項目は統計的な有意差は認められなかったと発表したため売られている。副次評価項目においては実薬群での低下傾向がみられたが有意差は認められなかったとしている。
<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0604500?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜6045＞</a> レントラックス 455 +24
大幅反発。21日の取引終了後、5月度の月次売上高等を発表した。取扱高は前年同月比3.6%増の24億4400万円、売上高は前年同月比33.3%増の3億4400万円となり、好材料視されている。同社は成果報酬型広告サービスや中古建設機械マーケットプレイス関連事業などを展開している。「レントラックス」に登録した広告掲載媒体の運営者数は前月比1346人増加の5万7625人となった。
<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0708400?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜7084＞</a> キッズスマイル 883 -31
急落。21日取引終了後、非開示だった業績見通しを発表した。25年3月期の業績予想は経常損益が1.3億円の赤字(前期は3.11億円の黒字)に転落する見通しとなった。既存事業の堅調が予想される一方、新規事業に対する投資、及び本社機能強化等による費用の増加が今期予想の主な要因としている。なお、あわせて新中期経営計画において事業領域の拡大予定と新規事業「産後ケアサービス事業」の開始を発表している。
<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0916200?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜9162＞</a> ブリーチ 310 -5
続落。21日に業績予想の修正を発表した。24年6月期の売上高を136.39億円(前期は163.77億円)に、営業損益を3.91億円の赤字(前期は21.73億円の黒字)に下方修正した。要因として、既存商材において商品ライフサイクルの経過や一部の顧客による販売戦略の変更の影響に加え、新規商材のマーケティング施策の効果発現までに想定以上の時間を要していることとし、大手製薬メーカーの製品自主回収による機能性表示食品全般への消費者マインドの低下など外部環境の変化も影響しているとした。
<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0347900?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜3479＞</a> TKP 1424 +23
反発。ノバレーゼを持ち分法適用会社とすることを含む資本業務提携契約を締結したと発表した。24日付でノバレーゼの普通株式8,250,000株(発行済株式総数に対する所有割合33.0%)を保有する見込みという。今回の提携により、出店ペースの加速を目的とした物件情報の連携、積極的なM＆A戦略における協調、ノバレーゼの保有する施設の平日稼働の促進や厨房機能の最大活用などのシナジー効果を見込めるとしている。ただ、本資本業務提携が25年2月期の連結業績に与える影響は現在精査中とした。《ST》