Ｊストリーム Research Memo（2）：企業向けに動画ソリューション事業を幅広く展開
2024年6月7日 13:42
*13:42JST Ｊストリーム Research Memo（2）：企業向けに動画ソリューション事業を幅広く展開
■事業内容
1. 会社概要
Jストリーム<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0430800?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜4308＞</a>は、企業向けに動画ソリューション事業を幅広く展開し、インターネットで動画を配信するための各種ソフトウェアやネットワーク、様々なノウハウを提供している。主力サービスは、動画配信に必要なすべての機能を装備する動画共有・配信プラットフォーム「J-Stream Equipmedia」と、大量のアクセスにも対応可能なCDN※サービス「J-Stream CDNext」である。いずれも自社で開発・構築したサービスで、デバイス・環境を選ばずに大量の動画を高速かつ安定して配信できる。また同社は、一般企業には難しいと言われる「ライブ配信サービス」も主力サービスとしており、医薬業界、エンターテインメント企業を中心に高い評価を得ている。そのほか動画などのコンテンツ制作や、コンテンツを配信するためのWebサイトやシステムの制作・開発・運用なども行っている。
※CDN（Content Delivery Network）：動画などのコンテンツをインターネット経由で効率良く配信するために最適化された分散型ネットワークのこと。サーバーの分散により大量のアクセスに耐えることができる。
ISDN※1が先進的とされた1997年に、同社は世界で初めてインターネットを利用したストリーミングによる動画や音楽の配信を行うことを目的に、トランスコスモス<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0971500?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜9715＞</a>、国際電信電話(株)（現 KDDI<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0943300?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜9433＞</a>）、(株)NTTPCコミュニケーションズ、米Progressive Networks, Inc.（現 RealNetworks, Inc.<a href="https://web.fisco.jp/platform/companies/0RNWK00?fm=mj" target="_blank" rel="noopener noreferrer">＜RNWK＞</a>）の出資により、「リアル・ストリーム株式会社」として設立された。その後、Webや動画の制作、システム開発といった新たなサービスを追加して利便性を高めるとともに、動画配信のパイオニアとして常に最新の技術を取り入れることで、最先端のソリューションを提供できる体制を作り上げてきた。近年、あらゆるデバイスがインターネットを通じて高速でつながり、5GやXR※2といった最新技術が加速度的に進化するなど、インターネット周辺の環境が著しく進化している。そこへ新型コロナウイルス感染症拡大（以下、コロナ禍）が重なったことで動画を利用したコミュニケーションが活性化し、動画配信市場の拡大に弾みがついた。現在、アフターコロナ（コロナ禍収束後）となって動画配信市場は一時的な踊り場にあるが、中長期的には引き続き力強い成長が期待されている。このような市場で同社は、今後も最先端の動画ソリューションを提供し、動画を利用したコミュニケーションの活性化に貢献することで、「もっと素敵な伝え方を。」というコーポレートメッセージを体現する考えである。
※1 ISDN（Integrated Services Digital Network）：統合デジタル通信網。
※2 XR（Cross Reality）：VR（仮想現実）・AR（拡張現実）・MR（複合現実）・SR（代替現実）など現実と仮想世界を融合して新しい体験を作り出す技術の総称。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 宮田仁光）《HH》