クレセゾン、IDOM、マルマエなど／本日の注目個別銘柄
2022年4月18日 16:02
<9766> コナミHD 8060 -220大幅続落。モルガン・スタンレーMUFG証券は投資判断を「オーバーウェイト」から「イコールウェイト」に格下げ、目標株価を8800円としている。カードゲーム「遊戯王」の販売好調などを背景に、株価は年初来でTOPIXを大幅にアウトパフォームしており、PER水準などでの割安感は低下したと判断。一段の株価上昇には、明確に予想できるカタリストが必要と指摘している。
<6146> ディスコ 30050 +160反発。22年3月期営業利益が前期比66％増の880億円程度になったもようとの観測報道が伝わった。2期連続の最高益で、従来予想から50億円弱上振れとなったようだ。世界的な半導体不足を受けて活発な設備投資が続いており、製造装置の引き合いも高水準に推移。850億円程度の市場コンセンサスも上振れで、ポジティブ視する動きが先行へ。ただ、先に発表した個別売上高速報からコンセンサス上振れは想定線との見方も。
<9201> JAL 2180 -46大幅続落。前週末に業績予想の下方修正を発表、22年3月期純損失は従来予想の1460億円から1770億円に下方修正。第4四半期に入っての「まん延防止等重点措置」適用などにより、国内旅客需要が大幅に落ち込み、国内旅客収入が想定を大きく下回るもよう。下振れの可能性は織り込まれており、サプライズは限定的とみられるが、足元ではデルタ航空の決算などが買い材料視された経緯もあり、ネガティブ反応が先行。
<9041> 近鉄GHD 3745 +120大幅高。来年4月の運賃引き上げに向け、国土交通省に運賃改定を申請したと発表。運賃の上限を定期外で17.2％、通勤定期で18.3％引き上げ、初乗り運賃は現行の20円増の180円に設定する。今回の改定による運賃収入の増収率は15％を見込み、鉄道部門の23-25年度の収支合計は、795億円の赤字から326億円に縮小するもよう。経済活動正常化に伴う客数増とともに、収益の順調な回復を期待する動きに。
<7518> ネットワン 3125 +25もみ合い。先週末に業績予想の下方修正を発表。22年3月期営業利益は従来予想の220億円から160億円へと、一転して減益見通しに引き下げた。半導体不足に起因する機器仕入納期の長期化が継続し、複数案件の売上計上時期が23年3月期へ遅延する見通しのようだ。ただ、納期遅延の可能性は従来から指摘されていたこと、受注高は上振れの見込みであることから、ネガティブ反応は限定的になっている。
<8253> クレセゾン 1614 +277急騰。旧村上ファンド系の投資会社シティインデックスイレブンスが、5.06％の株式を取得したことが大量保有報告書で明らかになっている。保有目的は「投資及び状況に応じて経営陣への助言、重要提案行為等を行うこと」としている。株式買い増しなど短期的な需給妙味が意識されるほか、低水準の配当性向の引き上げなど株主還元強化が期待される状況につながっているようだ。
<1890> 東洋建 950 +35大幅続伸。任天堂創業家の資産運用会社「ヤマウチ・ナンバーテン・ファミリー・オフィス」が資金を拠出する投資ファンドが筆頭株主となり、保有比率は25.28％にまで高まったことが分かったなどと伝わっている。現在、インフロニアHDが5月9日までのTOBを実施中であるが、TOB不成立の可能性も高まってきている。つれて、TOB価格が現在の770円から一段引き上げられるとの期待なども先行する形へ。
<7599> IDOM 644 -49急落で下落率トップ。ロシアのウクライナ侵攻が日本の中古車市場にも影響を及ぼしていると一部で報じられている。半導体不足による新車供給の停滞で、中古車価格は上昇を続けてきたが、最大の輸出先だったロシア向けが急減していることで、全体の価格も下落に転じているようだ。日本の中古車の輸出先はロシアが13％でトップとなっているもよう。目先の収益ピークアウトが意識される展開に。
<6264> マルマエ 2214 +146大幅反発。先週末に22年8月期業績予想の上方修正を発表している。営業利益は従来予想の18億円から23億円、前期比90.6％増にまで引き上げ。半導体分野での好調な出荷検収継続、FPD分野でのシェア拡大による受注増加などが背景。上半期までの状況から上振れは想定線ともみられるが、発行済み株式数の1.56％に当たる20万株を上限とする自社株買いの実施を発表していることもあって、ポジティブ反応が先行。
<1514> 住石HD 176 -4大幅下落。先週末に業績・配当予想の上方修正を発表。営業利益は従来予想の15億円から23億円にまで上方修正。前期は0.6億円の赤字だった。石炭価格の上昇及び豪州ワンボ炭鉱からの受取配当金の増加などが背景。年間配当金も従来計画の3円から5円に引き上げている。修正幅は大きいものの、上振れ自体は想定線とみられ、短期的な出尽くし感が優勢となっているようだ。《ST》