ノリタケ、長野計器、ピックルスなど／本日の注目個別銘柄
2021年9月27日 15:39
<9843> ニトリHD 22600 -115小反落。上半期営業利益が前年同期比4％減の約770億円になったとの観測が伝わった。コロナ禍の巣ごもり消費で家具や雑貨が好調だった前年の反動が強まったもよう。一方、ワクチン接種の進展や島忠の一段のコスト削減などを見据え、通期業績見通しは維持する見込みとされる。観測数値は会社計画の750億円、並びに710億円程度の市場予想を上回っているが、安定成長期待の高い銘柄でもあり、ポジティブな反応は限定的。
<2925> ピックルス 2053 -212大幅反落。先週末に上半期収益予想の上方修正を発表、営業利益は従来の18.5億円から22.3億円、前年同期比24.8％増に引き上げている。野菜価格が低位で推移したことにより、粗利益率が改善しているもよう。ただ、第1四半期の45％増に対して、6-8月期は4％増程度に増益率が縮小する形となっており、また、通期予想も据え置いていることから、上方修正発表が目先の好材料出尽くしと受けとめられているようだ。
<8308> りそなHD 470.6 +18.4大幅続伸。モルガン・スタンレーMUFG証券では、銀行業界の投資判断を「アトラクティブ」に引き上げるとともに、同社の投資判断を「イコールウェイト」から「オーバーウェイト」に格上げ、目標株価も520円から560円に引き上げている。国内貸出ビジネスが堅調であるほか、フィー収益拡大による増益トレンドを想定している。また、総還元性向40％台半ばを中期的に目指すなか、継続的な株主還元にも期待としている。
<4042> 東ソー 2010 -56大幅反落。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断を「オーバーウェイト」から「ニュートラル」に格下げ、目標株価も2600円から1900円に引き下げている。23年3月期は、主要製品市況は下落方向の一方、燃料価格は上昇方向にあり、減益幅は従来予想よりも拡大する可能性が高いとみているようだ。23年3月期営業利益は985億円を予想、1240億円程度のコンセンサスを下回るとみている。
<8227> しまむら 10710 +160大幅続伸。先週末に9月の月次動向を発表している。既存店売上高は前年同月比7.0％増と2カ月ぶりにプラス転換。客数が同3.3％増加したほか、客単価も同3.1％上昇している。平年よりも気温が低く推移したことで秋冬物が好調に推移、サプライヤー共同開発ブランドやキャラクター商品などが好調だったようだ。今後の経済活動再開に伴う本格的な販売回復期待も高まる状況に。
<8155> 三益半導 2662 -50大幅反落。先週末に第1四半期決算を発表、営業利益は18.2億円で前年同期比14.5％増益となっている。300ミリウエハーを中心に半導体事業における生産が堅調に推移しているもよう。一方、これまで未定としていた通期予想は73億円で前期比20.0％増益の見通しとしているが、市場コンセンサスの77億円はやや下回る形になっている。出尽くし感からの利食い売りも優勢の状況のようだ。
<6965> 浜松ホトニク 7110 +70続伸で高値更新。21年9月期業績予想、並びに配当予想の引き上げを発表。通期営業利益は従来予想の280億円から335億円、前期比54.0％増にまで増額。医用バイオ機器及び産業機器を中心に売上げが順調に拡大しているほか、為替レートが想定より円安で推移していることが業績上振れの背景に。第3四半期累計では前年同期比45.9％増であり、増益率は拡大の形に。年間配当金も40円から48円に引き上げている。
<9603> H．I．S． 2774 +213大幅続伸。現在19の都道府県に出されている緊急事態宣言について、政府ではすべての地域で、今週30日の期限をもって宣言を解除する方向で検討しており、専門家でつくる分科会に諮る見通しであると伝わっている。新規感染者数が減少傾向にあり、医療への負荷も軽減されていることが背景に。今後の観光需要の回復などを見据えて、同社やKNT-CT、オープンドア、エアトリなどの旅行関連が総じて買い優勢に。
<5331> ノリタケ 5340 +675急伸で一時ストップ高。先週末に業績・配当予想の上方修正を発表。上半期営業利益は従来予想の25億円から40億円に、通期では65億円から90億円、前期比3.5倍にまで引き上げた。セラミック・マテリアル事業においては、自動車や通信分野向けなどで電子材料の需要が増加し、工業機材事業においても鉄鋼、ベアリング業界の生産が堅調に推移している。年間配当金も従来計画の110円から140円に増額した。
<7715> 長野計器 1297 +125急伸。先週末に発表した業績予想の上方修正がストレートに好感される展開になっている。上半期営業利益は従来の12.1億円から17.7億円に、通期では28.5億円から33.9億円、前期比2.4倍の水準に引き上げている。圧力計事業及び圧力センサ事業における半導体業界、空圧機器業界、建設機械業界向けの旺盛な需要増加によって、売上高が想定を上回る見込みとなっているもよう。《ST》