デンソー、UTグループ、FUJIなど／本日の注目個別銘柄
2021年8月20日 15:25
<2146> UTグループ 2780 -255大幅反落。トヨタの9月の大幅減産発表が同社など人材サービス関連銘柄の一角にも影響する展開となっている。同社は製造業派遣・請負の大手企業であり、とりわけ、自動車向けなどに強いともされている。マニュファクチャリング事業における自動車関連分野の第1四半期売上高は5割超の増収と全体のけん引役にもなっている。減産に伴う目先の需要減少が懸念される格好に。
<7974> 任天堂 52410 +820反発。10月の日経平均定期入れ替えに向けた新規採用銘柄の発表が接近するなか、同社には新規採用の思惑が強まっているようだ。日経平均の算出要領と銘柄選定基準の一部変更などから新規採用基準が今回から採用されるとみられ、これまで値がさが採用のネックとなっていた同社への新規採用期待は従来以上に高いようだ。SMBC日興証券、みずほ証券、大和証券などが、同社を新規採用候補と位置付けているもよう。
<6134> FUJI 2470 -170大幅続落。東海東京証券では投資判断を「アウトパフォーム」から「ニュートラル」に格下げ、目標株価も3360円から2930円に引き下げている。スマホやパソコンなどの設備投資の鈍化に伴って、同社の受注高増加ペースも鈍化すると想定し、バリュエーション評価をディスカウントしたとしている。来年度、再来年度の受注高はほぼ横ばいを予想しているようだ。
<2124> JACR 1700 +52大幅反発。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断を「ホールド」から「バイ」に、目標株価も2100円から2200円に引き上げた。年初からの株価パフォーマンスは主要人材銘柄のなかで最も悪いが、高い利益成長ポテンシャルがあるとの見方に変化がない。こうしたなか、業績底打ちの明確化を織り込む好機と捉えているもよう。また、22年12月期営業利益は市場コンセンサスを5億円程度上回ると予想している。
<6902> デンソー 6721 -651大幅続落。トヨタが9月の世界生産を計画比で4割減らすと報じられたことで前日から売りが優勢の展開、本日は同社を含めてトヨタ系部品メーカーの下げが大きくなっている。同社のほか、ジェイテクト、トヨタ紡織、東海理化、小糸製作所、豊田通商、東海理化などが下落率上位に。なお、同社のトヨタ向け売上構成比は前期実績で約3割の水準となっている。
<6035> IRJーHD 11950 +550大幅反発。SMBC信託銀行と業務提携することが分かったと報じられている。SMBC信託銀行は同社と提携することで、株式に関する事務を手掛ける証券代行業務の分野に参入する。IPOを狙うベンチャー企業などに対して、証券代行業務を提供していく方針のもよう。同社では株主名簿の管理や株主調査などの業務を手掛けており、ビジネスチャンスの拡大につながるとの見方に。
<9450> ファイバーゲート 1511 +81大幅反発。大和証券では投資判断を「3」から「2」に格上げ、目標株価も1320円から1680円に引き上げている。マンションISP市場の好調、ビジネスユース事業における新規事業への期待、会計影響懸念の後退などを評価引き上げの背景に。従来予想と比べてビジネスユース事業における医療施設向けWi-Fiなど新規事業の収益貢献を見込んだとして、22年6月期営業利益は会社計画並みにまで上方修正。
<3964> オークネット 1870 +71大幅反発。医療従事者の教育における産学連携の第1弾として、オンライン学内臨床実習教育を実施したと発表している。AIを活用して撮影しながらリアルタイムで動画内の特定の人物以外へ顔モザイクをかけるリアルタイムモザイク「ライブマスク」を日本医療大学に導入しているようだ。コロナ禍で医療従事者の育成に必要な臨床実習教育実施が困難になっており、今後需要の広がりが期待できるとの見方にもなっている。
<5803> フジクラ 594 +13大幅反発。大和証券では投資判断を「3」から「2」へ格上げ、目標株価も500円から710円に引き上げている。米国や欧州での通信需要拡大の恩恵をOPGWやSWR/WTCなどで享受可能な点、これまでの構造改革効果の創出、22年度での復配期待、財務改善による将来的な株主還元強化の可能性など、個別材料は豊富であると評価。経営の対応力強化により、一定の好業績が今後も持続可能とも判断している。
<7203> トヨタ自 8915 -380大幅続落。前日は取引時間中に、9月の世界生産を計画比で4割減らすと報じられたことで大きく下落したが、会社側の正式発表を受けて本日も引き続き売り優勢の展開になった。東南アジアでの新型コロナ感染拡大による部品調達の停滞が背景。半導体不足の影響は相対的に軽微ともみられていたため、大幅減産へのネガティブ反応が強まった。生産計画や業績予想は修正しないとしているが、コンセンサスは切り下がる状況へ。《ST》