コスモス電、GSIクレオス、ヤクルトなど／本日の注目個別銘柄
2021年6月24日 16:07
<6858> 小野測器 568 +22一時ストップ高。同社のほか、TOA、電気通信大学を中心としたチームは、産学連携助成プログラムに「非接触型ピンポイント遠隔聴診システムの開発」のテーマで採択され、大学研究シーズの社会実装・検証を目的とした技術開発・実証を開始すると発表した。電通大の研究シーズをもとに、TOAの「空間における収音技術」、同社の「レーザ計測技術」を融合し、常時モニタリング可能な非接触聴診技術を開発していく計画。
<8101> GSIクレオス 1128 +137急伸。後場に入って動意づく展開に。カナダのブリリアント・マターズに、ケベック州投資公社やVCらとともに資本参加すると発表している。ブリリアント・マターズ社製の有機材料をアジア中心に世界市場へ展開を図っていくもよう。出資先企業は、有機太陽電池をはじめとする有機エレクトロクニクス分野向けに最先端導体、半導体高分子の開発・製造を行っている。同社の業容拡大につながっていくとの期待感が先行へ。
<6772> コスモス電 1094 +150ストップ高。ワコーテックと力覚センサの次期モデルの開発・製造ならびに販売に関し業務提携すると発表している。生産・販売を同社が担当するもよう。同製品は静電容量方式によって力の6軸成分をリアルタイムに検出し、人の手のような感覚を持たせることが可能となるもの。微小な力加減を必要とする部品組立てやロボットなどでの需要拡大を期待しているようだ。将来的にはグローバル市場でのシェア拡大も目指すとしている。
<8864> 空港施設 620 -19大幅続落。大和証券では投資判断を「2」から「3」に格下げ、目標株価は660円に設定。株価は大きく上昇してコロナ禍前の水準を回復、PERや配当利回りの割安感は以前より薄れてきたとしている。また、負債を積み増しての投資および自己株式取得による中長期のROE改善に期待しているが、当面は来期以降の利益成長ドライバーを模索する準備期間になるとみている。新たな経営方針の確認を待つ局面と捉えているようだ。
<9984> ソフトバンクG 7862 +174大幅反発。クレディ・スイス証券では投資判断「アウトパフォーム」継続で、目標株価を12700円とした。現在の株価は予想NAV0.5倍と、前回の自己株取得発表時の水準まで低下し、トレーディングレンジのボトム圏にある。また、今後は上場した高MOIC企業のクーパンやドアダッシュの一部エグジットによる投資回収期待を織り込む局面に入るほか、4.5兆円プログラムに続く自己株取得に対する期待も高まると。
<4523> エーザイ 12250 +180大幅反発。米バイオジェンと共同開発中の抗アミロイドβプロトフィブリル抗体「レカネマブ」について、アルツハイマー病治療を対象としてFDAからブレイクスルーセラピーの指定を受けたと発表している。ブレイクスルーセラピーの指定を受けることで、効率的な開発計画のための助言、審査迅速化、審査資料の段階的提出・審査などの制度が利用可能となる。今後の開発進展期待へとつながっているようだ。
<2267> ヤクルト 6180 -270大幅続落。長期ビジョン「Yakult Group Global Vision 2030」の策定を前日に発表。2030年度の定量目標として、売上高5500億円、営業益800億円などを掲げる。また、中期経営計画としては、25年3月期営業益は21年3月期比で40％増の610億円を計画。順調な収益拡大を見込む形だが、中期計画への期待感から足元で株価は上昇基調にあったため、目先の出尽くし感が優勢に。
<4516> 日新薬 9240 +240大幅反発。クレディ・スイス証券では投資判断を「ニュートラル」から「アウトパフォーム」に、目標株価も7300円から10500円に引き上げている。肺高血圧症治療薬ウプトラビのロイヤリティ収入の増加に加え、デュシェンヌ型筋ジストロフィー治療剤ビルテプソの立ち上がりが想定を上回るペースとして、業績予想を引き上げているもよう。また、24日には米国でビルテプソのフェーズ2試験データなども発表のもよう。
<6118> アイダ 934 +34大幅反発。東海東京証券では投資判断を新規に「アウトパフォーム」、目標株価を1240円としている。22年3月期営業利益は、会社計画45億円に対して53億円、前期比42.4％増を予想している。それ以降も増益期待があること、モータコア成形用の高速プレス機械という成長製品を持っていること、冷間鍛造技術が環境に優しいことなどを高評価の背景としているようだ。
<1911> 住友林 2141 -17反落。1600万株の公募増資、上限240万株のオーバーアロットメントによる株式売出の実施を発表。新株発行は最大で発行済み株式数の10.1％にあたり、株式価値の希薄化をマイナス視する動きが優勢になっている。公募価格の決定期間は7月5日から8日まで。調達資金は主に米国事業における運転資金及び長期借入金の返済に充当する。なお、同時に業績・配当予想の引き上げを発表しており、下支えにはなっているもよう。《ST》