ビットコインが一時15%下落、その原因と今後の相場は?
2021年4月20日 17:45
●ビットコインが週末に急落
仮想通貨ビットコインが4月18日、一時14％下落した。14日に一時1ビットコイン=706万円を記録するなど、過去最高値を更新したが、一気に100万円以上も下落した。
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ロスカットの連鎖を引き起こし、1兆円近くが精算されたと見られている。
株式市場も好調が続いており、ビットコインは過熱感があるにしても今回の下落は突然だった。その背景は、色々な説が囁かれている。
●囁かれる4つの説
今回の下落の要因について、COINPOSTによれば、大きく4つの説が出ている。それは、「ウイグル停電説」「トルコビットコイン禁止説」「コインベース過熱感説」「米金融機関マネロンと財務省による告訴説」だ。
「米金融機関マネロンと財務省による告訴説」については、信憑性が低いとされる。だが、ツイッターで拡散されたこともあり、パニック売りに繋がった可能性もある。
「ウイグル停電説」は、ビットコインのマイニング拠点の1つである中国・新疆ウイグル自治区で、停電が起きたことで売られたと、ロイター通信などが報じている。
「トルコビットコイン禁止説」については、トルコ政府は16日、決済手段としての仮想通貨の利用を4月30日から禁止すると発表した、coindeskなどが報じている。
「コインベース過熱感説」に関しては、暗号資産取引所のコインベースが14日、ナスダックに上場したが、ブルームバーグによれば、上場直前時点で全ての仮想通貨の時価総額合計は2兆2500億ドル（約245兆円）を超えていた。そこから、セルザファクトで下落したとも言われている。
●ついにバブルの終了か？
今回は偶然にも様々な要素が重なった。
採掘シェアの高いウイグルでの停電は、全体の採掘にも影響した。トルコについては、決済は禁止されたが売買は可能であるものの、高インフレと通貨危機に直面しており、自国通貨をビットコインに替える国民が増加していると言う。
トルコだけでなく、同じような懸念があるモロッコやインドも決済禁止を検討しており、他国の追随が警戒される。
コインベースは、英大手銀行HSBCなどが、マネーロンダリングといった犯罪に使われることへの警戒から、コインベース株の購入に慎重な姿勢を見せているなど、実態以上に期待が過熱していた可能性がある。
ビットコイン自体は、過剰流動性相場がまだまだ続き、余った資金が市場に向かうことは終わりそうにない。だが過熱感への懸念は多くの投資家が共有することで、今後も調整売りやネガティブなニュースで値動きの激しい相場は続きそうだ。（記事：森泰隆・記事一覧を見る）