フィルカンパニー、セラク、日電子など／本日の注目個別銘柄
2021年4月14日 16:03
<3387> クリレスHD 813 -37大幅続落。前日に業績予想の下方修正を発表している。21年2月期営業損益は従来予想の92億円の赤字から144億円の赤字に減額修正。1月に発令された緊急事態宣言の期限が見込みよりも延期されたことで、店舗の営業時間の短縮及び休業などへの影響が大きく響いたもよう。第3四半期決算時に続く大幅な下方修正となっており、あらためて事業環境の厳しさが意識される形に。
<5401> 日本製鉄 1921.5 +43.5大幅続伸。野村證券では投資判断を「ニュートラル」から「バイ」に、目標株価も1480円から2400円に引き上げた。中国での需要好調と生産抑制策などの導入により、アジアの鋼材需給は良好な状況が続く可能性が高まったこと、中長期経営計画で追加の生産能力削減が発表されたことで、中期的に一段とコスト削減が進む可能性が高まったことなどを評価。22年3月期調整後営業利益は2400億円から4000億円に増額。
<8167> リテールP 1270 -124大幅反落。前日に21年2月期決算を発表、営業利益は83.8億円で前期比87.7％増益となっている。従来予想の62.5億円を大幅に上回る着地となっている。衛生用品や「すごもり消費」からの内食需要の高まりで、食料品・日用品の販売が好調だったもよう。一方、22年2月期は55億円で同34.4％減益の計画。反動減は想定されていたものの、想定以上の減益見通しを弱材料視する動きが優勢に。
<4439> 東名 1121 -51大幅続落。前日に上半期の決算を発表、営業利益は2.2億円で前年同期比47.8％減益となっている。従来計画の4.4億円を大幅に下回る着地となっている。つれて、通期予想は従来の9億円から3.2億円、前期比61.8％減に下方修正している。電力取引価格高騰の影響に加えて、人件費及びアライアンス企業への紹介手数料などの費用も増加するもよう。想定外の収益失速にネガティブなインパクトが先行へ。
<6199> セラク 2247 +241大幅反発。前日に上半期決算を発表、営業利益は7.2億円で前年同期比62.3％増となった。4月9日に上方修正済みで通期予想も据え置きと、サプライズはないものの、あらためて高い成長性を評価する動きに。出尽くし感を想定していた向きの買い戻しなども優勢となった。本日はマザーズ指数が堅調な動きになっていることも支援要因。なお、25年8月期売上高500億円を目指すとの中計なども材料視。
<6951> 日電子 5190 +700ストップ高。ゴールドマン・サックス証券では投資判断を新規に「買い」、目標株価を8000円としている。EUV露光プロセスにおける生産性向上を可能にするマルチビーム描画装置で世界トップシェアを誇り、半導体の微細化進展、EUVプロセスの適用拡大の恩恵を大きく受ける可能性が高いと評価しているようだ。「次のレーザーテック銘柄」と位置付けている。
<3168> 黒谷 901 +47大幅続伸。前日に上半期の決算を発表、営業利益は14.4億円で前年同期比3.9倍となっている。従来計画の2.3億円を大幅に上回る着地となった。つれて、通期計画は従来の4.4億円から20.7億円、前期比3.2倍にまで上方修正している。販売数量が順調に増加したほか、主力取扱商品である銅の価格が前年比で大きく上昇し、マージンの改善も図れているもよう。高い進捗率から、通期業績にはさらなる上振れ期待も。
<2153> イージェイHD 1193 +108大幅反発。前日に発表の第3四半期決算が買い材料視されている。累計営業損益は4億円の赤字となっているが、前年同期比では11.2億円の損益改善となっている。12-2月期は6.4億円の黒字で同約20倍の水準に。総合建設コンサルタント事業が順調に売り上げを拡大させている。同社は第4四半期に売上高が偏重する傾向が強く、最盛期の第4四半期に向けての期待感が高まる形のようだ。
<3267> フィルカンパニー 2649 +398大幅反発。前日に第1四半期決算を発表、営業損益は1.5億円の赤字となったが前年同期比では0.7億円の損益改善で、上半期予想は従来の0.8億円の黒字から2億円の黒字に上方修正した。「請負受注スキーム」の下期の竣工予定案件の一部が前倒しとなったほか、初期テナント誘致に係る保証料が減少したもよう。また、発行済み株式数の2.85％に当たる16.5万株、5億円を上限とする自己株式の取得実施も発表した。
<3086> Jフロント 985 -79大幅反落。前日に21年2月期の決算を発表している。事業利益は24億円、3月25日に発表した修正値の水準で着地。一方、22年2月期は185億円の計画であるが、市場予想は60億円程度下回る水準となっており、マイナス視される形となっているもよう。販管費計画などが市場想定との相違とみられている。なお、中期計画では、24年2月期に440億円を想定しており、コロナ前水準への回帰を見込んでいる。《ST》