船井電機、松尾電機、理想科学など／本日の注目個別銘柄
2021年3月24日 15:52
<4324> 電通グループ 3620 -205大幅続落。モルガン・スタンレーMUFG証券では、目標株価を3100円から3500円に引き上げているものの、投資判断は「イコールウェイト」から「アンダーウェイト」に格下げしている。構造改革半ばの状況にあり、組織全体が新たな運営体制に移行するまでは、広告市況回復に競合に対してシェアを失うリスクもあると考えているもよう。また、グローバルメジャーとの比較感から、株価水準に割安感もないとしている。
<6413> 理想科学 1526 +124大幅反発。前日に業績予想の上方修正を発表、営業利益は従来予想の10億円から13.5億円に引き上げている。新型コロナウイルスの影響が続く中だが、1-3月期の収益は想定以上に底堅く推移のもよう。1月29日の大幅上方修正に続く上方修正となる形に。また、発行済み株式数の5.07％に当たる240万6332株の自己株消却も発表、将来的な希薄化への懸念後退とも捉えられている。
<8227> しまむら 12080 +20しっかり。前日に3月の月次動向を発表している。既存店売上高は前年同月比24.6％増、7カ月連続でのプラス成長となり、ここ15年程度で伸び率は最大の水準とみられる。客数が同18.8％増加したほか、客単価も同4.8％上昇している。ただ、新型コロナ感染拡大の影響が強まった前年同期のハードルは低く、足元では期待感も先行していたことから、短期的な出尽くし材料と捉える動きも出ているもよう。
<6969> 松尾電機 721 +86一時ストップ高。回路保護素子の新製品開発を発表しており、買い材料視される展開になっている。LEDの電源回路やモーター、ソレノイドの駆動回路、ノート PCをはじめとする小型のリチウムイオン電池の回路保護として使用できる小型で高電流に対応した製品となっている。7月から販売を開始する計画。リチウムイオン電池の市場拡大が想定される中で、期待感が先行する動きとなっているもよう。
<5337> ダントーHD 393 +18急反発。遅延していた20年12月期決算を前日に発表。営業損益は11.8億円で前期比7億円の損益悪化となり、従来予想の6.7億円の赤字を下振れた。純損益も従来計画5.4億円の黒字計画から2億円の赤字となった。前日も大幅安となるなど、業績の下振れ懸念は織り込み済みだったもよう。一方、21年12月期営業損益は7.3億円の黒字見通しとしており、想定以上の収益回復計画受けてポジティブな反応に。
<1605> 国際帝石 746 -45大幅続落。原油相場の大幅な下落を受けて、石油関連の代表格である同社には売りが優勢の展開となっている。前日のNY原油相場では、WTI先物は前日比6.2％の大幅安となっている。ドイツが4月の復活祭中の厳格なロックダウン実施などを発表、新型コロナ感染拡大による欧州の景気悪化でエネルギー需要の減少が懸念される状況となっているもよう。
<9201> JAL 2372 -200大幅続落。ドイツでは4月上旬の復活祭期間中に一段と厳格なロックダウンを実施することを決定、フランスでも再びロックダウンが始まっているなど、世界的に変異ウイルスの感染拡大に対する警戒感が強まっている。航空需要の回復時期の遅延懸念から、米国市場でもアメリカン航空、ユナイテッドエアラインズなどが6.5％超の下落と空運株がきつい下げに。東京市場でも空運セクターが業種別下落率のトップになっている。
<2533> オエノンHD 426 +23大幅反発。22年12月期経常利益は22億円強と、今期見通しの18億円比で2割弱増加するもようとの観測報道が伝わっている。「巣ごもり」需要による酎ハイ原液や焼酎の販売拡大が見込めるようだ。酎ハイの原液の製造設備を22年中に増強し、販売を21年比で5割増やす計画のもよう。また、焼酎では主力ブランドで大容量製品を初めて発売するなど、家庭向け商品の販売を強化するようだ。
<6920> レーザーテック 13960 +970大幅反発。米インテルが、西部アリゾナ州に200億ドルを投じて半導体の新工場を建設すると発表している。半導体製造装置の需要拡大につながるとの見方から、同社など関連銘柄には期待感が先行する動きとなっている。インテルでは、半導体製造を請け負う「ファウンドリー」事業への参入や、IBMとの共同研究の計画についても発表しており、中期的にはさらなる設備投資の増強なども想定される状況へ。
<6839> 船井電機 883 +150ストップ高比例配分。秀和システムHDがTOBを実施して完全子会社化を目指すことが発表されている。同社ではTOBへの応募を推奨としている。TOB価格は918円で前日終値に対する25.2％のアップ率になっている。TOB期間は3月24日から5月10日までとしており、TOB終了後は上場廃止となる。TOB価格に完全サヤ寄せを目指す動きとなっている。《ST》