ソフトバンクGが多額の米株オプションを取得　オプション取引とは?

2020年9月11日 12:22

●オプション市場に多額の投資

　米ウォールストリート・ジャーナルなどの報道によると、ソフトバンクグループがオプション市場に多額の資金を投じていることがわかった。資産売却で得た利益を、上昇局面の米国株に一時的に投資したと言う。

　今回のソフトバンクGによるオプション取引の内容はわからないことが多いが、オプション取引とは何かを簡単に説明したい。

　オプション取引とは、商品を将来のある時点で買いつける権利のことで、信用取引の一種でもある。例えば、4月1日に米を1万円で買う権利を、1月に100円で買う予約券のようなものである。

　4月1日に米の価格が2万円になっていれば、そのまま差額が利益になり、逆に価格が5,000円に下がっていれば、その予約券を破棄して損失を少なくすることができる。

　買いオプション（コール）もあれば、いくらで売るという売りオプション（プット）もある。相場の上下幅が無くても、レバレッジ幅を広げれば、大きく利益を得ることができる。

　ソフトバンクGの孫正義社長は8月に、約200億円を投じて投資運用子会社を設立すると発表していた。実験として、米IT企業株30社を取得したということも明らかにしている。

　オプション取引は今年に入り、個人のオプション投資家がコロナ禍で家にいることが多くなり、給付金で投資しているとも言われ、取引が3倍に急増したとも言われている。

　その盛り場をソフトバンクGが狙ったとも考えられる。

　しかし、オプション取引は勝率2割とも言われており、ソフトバンクGという世界を代表する上場企業がリスクの高いオプション取引で運用することに疑問を持つ声も多い。

　9月7日にはソフトバンクG株は一時500円下落した。ハイテク株比率の高いナスダックが急落すると、ソフトバンクG株も売り圧力がかかりやすくなっている。しばらくは米国のハイテク株の動きに左右されやすくなるだろう。（記事：森泰隆・記事一覧を見る）