ゲーム開発者、多くは緊急事態宣言解除後も在宅勤務を継続
2020年7月3日 17:37
先日、事務職向けのアンケート調査が出ていたが、ゲーム開発者の間では在宅勤務が一般化しつつあるようだ。 コンピュータエンターテインメント協会(CESA)が実施した「ゲーム開発者の在宅勤務に関するアンケート調査2020」によると、回答した人の94.6％が在宅勤務を経験しているという。ちなみに新型コロナの流行前から在宅勤務を経験していたという人は32.0％だった。 そのうちの96.3％が現在も在宅勤務を継続。理由としては勤務先や上司のの指示などがほとんどで、自己判断で在宅勤務をしている人はわずか3.8％にすぎない。なお76.9％の開発者が在宅勤務に満足しているという。ただし、困った点としては機器やネットワークの手配に課題があると感じた人が31.4％、勤怠管理と人事評価に問題がありそうだと感じた人が26.9％いた。 在宅勤務によって生産性が上がったかどうかについては微妙。すごく上がったと上がったの回答を合わせても38.3％だった。すごく下がったと下がったを合わせると33.5％だった。理由としては、オンライン会議などのコミュニケーションが難しいと感じたとしている（Social Game Info、ゲーム開発者の在宅勤務に関するアンケート調査2020）。