OLC、西松屋チェ、クボタなど／本日の注目個別銘柄
2020年6月23日 16:39
<6674> GSユアサ 1915 +72大幅続伸。車載用リチウムイオン電池がトヨタ<7203>の新型ハイブリッド車に初採用されたとの前日の発表が引き続き好感された。製造するのはホンダと共同出資するブルーエナジーだが、同社がホンダ<7267>以外の自動車メーカーに電池を供給するのは初めて。供給先の拡大を評価する動きが継続。また、同社はハイブリッド車向けに経営資源を集中させる方針で、中国が発表した環境規制もプラスに働いた。
<6966> 三井ハイテク 1683 +114大幅続伸。中国政府は前日に21-23年の環境規制を正式に発表、ガソリン車の中に「低燃費車」のカテゴリーができている。これにより、ハイブリッド車の販売を拡大すれば、新エネルギー車の販売義務台数が減少することになる。トヨタなどの中国におけるハイブリッド車販売拡大が想定される形に。同社はハイブリッド車用モーターコアを手掛け、トヨタが主要販売先となることから、メリットの享受が期待されているようだ。
<4661> OLC 15460 +485急反発。「東京ディズニーランド」と「東京ディズニーシー」の2つのテーマパークを7月1日に再開すると発表している。これまで、新型コロナウイルスの感染拡大で両パークは2月末から休園を続けている。当面は1日1万5千人程度に来場者を絞る見通しのようだ。想定に近い再開スケジュールとはみられ、本格的な収益回復にはまだ時間を要しようが、4-6月期での業績底打ち確度は高まり、買い安心感につながっている。
<6191> エアトリ 13710 +33大幅続伸。子会社のインバウンドプラットフォームが、国内利用に特化した新しいWiFiレンタルサービスを昨日より開始したと発表した。同サービスは端末一つ一つに独立した専用のSIMが内蔵され、クラウド型SIM系のWi Fiサービスと比べて通信障害が起きる可能性は低く、オンライン会議や授業などの利用にも適しているという。ユーザー層の広がりに伴う需要増加が期待され、業績下支えにつながるとの見方へ。
<3050> DCM 1170 ±0いってこい。第1四半期営業利益は100億円前後で、前年同期比47％増になったもようとの観測が伝わった。新型コロナの影響による外出自粛の影響で、日曜大工や家庭菜園などの需要が拡大しているもよう。上半期計画は前年同期比4.1％増見込みであり、上振れ推移と捉えられる。ただ、月次動向から第1四半期の売上好調は織り込み済み、株価は前日にかけて一段高となっており、短期的な出尽くし感も生じているようだ。
<3391> ツルハHD 15510 -440大幅反落。前日に20年5月期の決算を発表、営業利益は450億円で前期比7.6％増益、会社計画の437億円は上振れたが、第3四半期まで2ケタ増益が続いていたのに対して、3-5月期は2ケタ減益に転じている。21年5月期は452億円で同0.4％増益の見通し。490億円程度の市場予想を下回っている。既存店前提など保守的と捉えられるものの、株価も高値圏にあったため、手仕舞い売りにつながる形となっている。
<1419> タマホーム 1361 +94急反発。前日に発表した業績予想の上方修正が好感されている。20年5月期営業利益は従来予想の90億円から98億円、前期比33.0％増益に上方修正。主力の注文住宅事業においては戦略商品である地域限定商品の利益率改善が計画を上振れ、不動産事業においもオフィス区分所有権販売の売上高が計画を上回ったもよう。コロナ禍のなか、2月に続く上方修正となっている。
<7545> 西松屋チェ 1216 +96急反発。前日に6月の月次動向を発表している。既存店売上高は前年同月比33.8％増と8カ月連続でのプラス成長、増収率は大きく拡大する形に。客数が同20.1％増となったほか、客単価も同11.4％上昇した。子供衣料における夏物の売上高が極めて好調に推移しているようだ。18日の上方修正を受けて直近で株価は急伸しているが、3月の動向からはさらなる上振れも期待される展開に。
<7615> 京都友禅 292 +42一時ストップ高。前日にEC事業の開始を発表している。7月1日の事業開始を予定、新規事業進出にあって多額の投資は予定していないようだ。、自社サイトを構築してサービスを行うほか、大手ショッピングモールへの出店を通じてのサービスも展開予定。9000点を超える豊富な在庫量、価格の優位性などから、業績インパクトを期待する動きも先行。店舗とECの相互送客の仕組み構築なども模索していくもよう。
<6326> クボタ 1638.0 +39.5反発。SMBC日興証券では投資判断を「2」から「1」に格上げ、目標株価も1600円から2000円に引き上げている。相対的にセクター内では新型コロナの影響を受けにくく、ディフェンシブ性を評価としている。また、米国トラクターの販売が新型コロナの影響下でも好調に推移しているほか、米国における金利低下はインセンティブ率の改善にも寄与すると見込んでいるようだ。《US》