トヨタ自、東エレク、MROなど／本日の注目個別銘柄
2020年3月11日 15:46
<7203> トヨタ自 6535 -65反落。同社やホンダ<7267>など自動車株の一角に買いが先行。前日のNY為替市場では、ドル・円は一時106円近い水準にまで上昇、過度な円高進行による収益悪化懸念が後退する展開となり、買いが先行して始まった。米国では大規模な景気対策への期待が後退し、時間外取引で米株先物が大幅安となっているほか、為替も円高傾向に転じており、次第に買い見送り気分が強まった。
<8035> 東エレク 20835 -1210大幅反落。国際半導体製造装置材料協会では、2020年の半導体前工程装置投資額は578億ドルになる見通しと発表、従来予想を7億ドル下方修正した。前年比では約3％の増加となる。新型ウイルス拡大による世界景気の悪化で、中国市場で投資意欲が減退していることが下方修正の背景。一方、20年後半からの投資機運回復により、21年には657億ドルまで拡大すると見込んでいる。前日急反発からの戻り売りが優勢に。
<6101> ツガミ 785 +1ほぼ変わらず。前日に日本工作機械工業会が発表した2月の工作機械受注額は、前年同月比30.1％減となり、17カ月連続での前年割れ、かつ、2013年1月以来の低水準となった。ただ、同社個別の受注額は同7.4％減にとどまり、前月比では大きく増加した。主要地域の中国での需要鈍化が警戒されていた中、想定以上の底堅い推移がポジティブなサプライズにもつながったが、全般安に引きづられにいってこいに。
<8068> 菱洋エレク 1955 +245急騰。前日に20年1月期決算を発表。営業益は21.5億円で前期比71.3％の大幅増益、第3四半期決算発表時に上方修正した19.0億円を上回った。Windows7のサポート終了に伴うパソコン買い替え需要拡大、前期後半から立ち上がったテレビ向け案件の通年寄与などが背景。21年1月期は22.0億円で同2.1％増にとどまる見通しだが、株主還元方針変更などで年間配当金は前期比100円増の180円に。
<3475> グッドコムA 1202 -173急落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は1.5億円で前年同期比48.2％減益、通期計画は23.4億円で前期比33.1％増益であり、想定以上に低調なスタートとなっている。期首の業者販売用物件のラインアップ不足によって、11月は新規販売物件がほとんどなかったもようだ。第2四半期以降に向けた仕入・竣工は順調としているが、第1四半期決算数値を受けて下振れ懸念などが先行へ。
<3928> マイネット 552 +31大幅続伸。子会社取得にかかるのれんを減損損失として19年12月期に計上することを発表、同期最終損益は20億円の赤字から24億円の赤字に修正している。一方、のれんの償却額減少によって、20年12月期営業利益見通しは4億円から7.5億円に上方修正している。また、減損リスクが低下したとして、経常利益、純利益見通しを新たに開示している。不透明要因の後退としてポジティブに捉えられる形に。
<6810> マクセルHD 1082 -82急落。前日に業績予想の下方修正を発表している。営業損益は従来予想の20億円の黒字から7億円の赤字に減額修正、新型ウイルス感染拡大の影響で、民生用リチウムイオン電池、プロジェクターの生産などが停滞しているもよう。また、電池生産設備の減損などにより、最終損益は17億円の黒字から45億円の赤字にまで下方修正している。想定外の下方修正、並びに期末配当金の無配転落でネガティブなインパクトが先行。
<5974> 中国工 378 +80ストップ高。本日、相次ぐ株主還元策の実施を発表している。発行済み株式数の1.52％に当たる5万株、2500万円を上限に自社株買いを実施、3月12日から9月30日までを取得期限としている。また、期末配当金を10円から15円に引き上げること、株主優待制度の導入も発表している。株主優待は、9月末100株以上保有の株主に対して、クオカード1000円分（保有期間3年以上は2000円分）を贈呈する。
<1812> 鹿島 1055 +17続伸。SMBC日興証券では投資判断を「2」から「1」に格上げし、目標株価は1750円を継続した。直近の株価下落によって、大手ゼネコン内での割安感が高まったと判断。保守的なガイダンス傾向から21年3月期も減益計画となると想定されるが、土木利益率の回復で3期ぶりに営業増益に転じると予想。また、自己株式取得を積極的に実施するなど、堅調な業績推移に見合った株主還元施策にも期待とみる。
<3064> MRO 2566 +28続伸。前日に2月の月次動向を発表、売上高は前年同月比18.0％増となった。営業日数は前年比1日少なく、営業日数調整後ベースでは、12月の同10.7％増、1月の同16.2％増から、24.5％増に拡大している。新型ウイルス感染拡大への対応に、個人からの衛生用品の需要が強まったもようだ。トータルでは2月は会社計画を上振れたようで、3月も同様の基調が続くといった期待感が優勢になっている。《US》