【どう見るこの相場】2月相場で活躍に貢献する銘柄「マン・オブ・ザ・マッチ」候補とは？
2020年2月3日 10:59
■1月の「マン・オブ・ザ・マッチ」は川本産業
昨年9月から国内開催されたラグビーのワールドカップで、ベスト8と大善戦した桜のジャージーの「ワンチーム」ではないが、今年の1月相場で最も活躍し貢献した「マン・オブ・ザ・マッチ」ならぬ「ストック・オブ・ザ・マッチ」に選ばれる銘柄はどれか？川本産業<3604>(東2)を推挙するのに異議を唱える市場関係者は少ないだろう。とにかくコロナウイルスによる新型肺炎の感染拡大とともに株価が大化け、月末にかけて10営業日連続のストップ高を演じ、月間上昇率は、8.5倍と全市場の月間ランキングでブッチギリのトップに躍り出た。情報隠蔽が疑われている中国・湖北省の地方政府や、3回目の緊急委員会でやっと緊急事態宣言を出して後手に回ったWHO(世界保健機関)などを出し抜いて、お手本にように「株価の先見性」を発揮したからだ。
では2月相場の「マン・オブ・ザ・マッチ」候補株はどれか？川本産業や同様に月末にかけ9営業日連続でストップ高を演じた中京医薬品<4558>(JQS)などの新型肺炎の防疫関連株になお連続受賞の可能性がないとは言い切れない。とういのも、今回の新型肺炎の感染者は、中国本土だけでも1万4380人、死者は304人を数え、感染者数は、2002年に発生してパンデミック(感染爆発)となったSARS(重症呼吸器症候群)の全世界の感染者数8096人をすでに上回ったからだ。日本国内でも、ヒトからヒトへ感染する2次感染、3次感染が起こっており、これが封じ込められず4次、5次とエスカレーションしてくれば、それこそパンデミックの懸念が強まってくる。現に前週末31日の米国ニューヨークダウ工業株平均は、米国務省発表の中国への「渡航中止・退避勧告」で603ドル安と急反落し、昨年8月以来の安値水準に突っ込んだ。きょう3日に春節明けで取引が再開される予定の中国・上海市場の動向も懸念されている。いまのところ感染予防策としてマスク、手洗い、アルコール消毒しかないとしたら、防疫関連株の貢献度はさらにアップするかもしれない。
■オリンピック関連のテレワークに新型肺炎対応のテレワークが上乗せ
ただ、8.5倍と大化けした川本産業のさらに上値を買い切れるかという問題はある。そこで今回の当コラムでは「マン・オブ・ザ・マッチ」の候補株として、防疫関連株とは視点を変えて別にテレワーク関連株に注目してみた。新型肺炎の感染拡大が、今年7月24日から8月9日まで開催される東京オリンピックにも関連してくる可能性が捨て切れないからだ。同大会は、開催期間中に延べ約1000万人の来場者数が予想され、1300万人の東京都民が約倍増する。この来場者の78%が鉄道を利用する見込みで、殺人的な交通ラッシュが発生すると懸念されている。政府系の連絡会議は、このため「テレワーク・デイズ2020」を今年7月20日から9月6日まで実施し、昨年の2887団体、約68万人以上に参加団体・参加者が増えることを呼び掛けている。
一方、新型肺炎は、2002年のSARSでは、最初の感染発生が2002年11月、中国政府が、WHOに報告したのが2003年2月と遅れ、WHOが、SARS封じ込め成功を発表したのが2003年7月で、発生から収束まで8カ月から5カ月の時間を要した。この最悪ケースを当てはめ、今回の新型肺炎が、パンデミックとして長引けば東京オリンピックの開催期間まで及ぶことになる。ネットで流れたといわれる開催中止は、フェイクニュースに違いないが、WHOとIOC(国際オリンピック委員会)が意見交換をしたと伝えられたのは当然だろう。各国代表選手団・スタッフの出場辞退、観戦チケットの購入者の権利放棄により無観客試合などを回避するためにも、万全の防疫体制の構築が望まれることになる。東京オリンピック関連のテレワークに新型肺炎対応のテレワークが上乗せとなれば、関連株のビジネスチャンスは大きく膨らむはずだ。
すでに新型肺炎対応のテレワークには、先行事例がある。GMOインターネット<9449>(東1)が、今年1月27日にコロナウイルスによる新型肺炎の感染拡大に備えて全従業員4000人の安全を確保するために2週間にわたり在宅勤務体制に移行すると発表し、これを受けて仮想トップデスク最大手のアセンテック<3565>(東1)の株価が急伸し、昨年来高値を更新した。その後、同社株は高値もみ合い場面にあるが、再動意含みとみえないこともない。この再動意を含めて第2、第3のテレワーク関連株にアプローチ、2月相場の「マン・オブ・ザ・マッチ」を掘り当てたいものである。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media-IR)