【特集】経済対策関連株、半導体・5G関連のハイテク株にアプローチ
2019年12月23日 11:43
当特集では、干支格言を銘柄セレクションに応用することを提案したい。会社設立が「子年」であった「年男」会社で、相場格言通りに「繁栄」する可能性のある銘柄をリサーチするものだ。「子年」の「年男」会社は、1888年以降に限って目の子で粗選びすると、漏れがあるかもしれないがザッと260社に達し、これがスクリーニング対象となる。そのなかから低PER株に限定してテーマ性、材料性、業績の好不調などによってセレクトすると、新年相場で干支格言の運気にあやかり「繁栄」する年回りになる「年男」会社が出てくる可能性もありそうだ。
新年相場でもっとも注目されるテーマ株の年男会社といえば、経済対策関連の災害復旧・復興関連株である。補正予算・来年度予算では防災・減災投資、国土強靭化計画の前倒し・上積みなどが政策アピールされているためだ。年男会社は、1936年(昭和11年)設立の大林組<1802>(東1)を筆頭に常磐開発<1782>(JQS)、戸田建設<1860>(東1)、植木組<1867>(東1)、ライト工業<1926>(東1)などの建設株がメーンとなる。建設資機材関連株でも、今期業績を上方修正したエーアンドエーマテリアル<5391>(東1)と昭和電線ホールディングス<5805>(東1)、今期業績を下方修正したが自己株式取得を推進中のオカダアイヨン<6294>(東1)などが年男会社となる。年初来高値追いとなる銘柄も多いが、PERは高くても11倍台、PBRでは1倍を割る銘柄も少なくなく、干支格言通りに「繁栄」が期待される。
半導体・5G(第5世代移動通信システム)関連などのテーマに乗るハイテク株では、低PER銘柄をコード番号順にピックアップすると、ZOA<3375>(JQS)、ベネフィットジャパン<3934>(東1)、WOWOW<4839>(東1)、日本特殊陶業<5334>(東1)、平河ヒューテック<5821>(東1)、池上通信機<6771>(東1)、日本電子材料<6855>(東1)、扶桑電通<7505>(東2)、リコー<7752>(東1)、信越ポリマー<7970>(東1)、カナデン<8081>(東1)、立花エレテック<8159>(東1)、KDDI<9433>(東1)、堺商事<9967>(東2)などとなる。
業績推移は様々で今3月期業績を上方修正した銘柄、上方修正を中間期業績のみにとどめた銘柄、期初予想を据え置いた銘柄、下方修正した銘柄などが混在しているが、1936年(昭和11年)設立の日本特殊陶業は、業績の下方修正と同時に自己株式取得も発表し年初来安値からの底上げをサポートしている。長期金利上昇関連株では、東邦ホールディングス<8129>(東1)、百十四銀行<8386>(東1)、琉球銀行<8399>(東1)、日立キャピタル<8586>(東1)も、低PER・PBRの「年男会社」として外せない。
■干支が一回りの経営統合会社、新年に社名を変更する割安株も狙い目
一回り前の2008年の「子年」は、リーマンショックが発生し、バブルの負の遺産処理も続き企業の統合、業界再編が続出した激動の1年となったが、この年に経営統合をして設立した会社にも低PER株が見受けられる。住石ホールディングス<1514>(東1)、やまびこ<6250>(東1)、JVCケンウッド<6632>(東1)、めぶきフィナンシャルグループ<7167>(東1)、MS&ADインシュアランスグループホールディングス<8725>(東1)である。干支が一回りして、経営統合のパフォーマンスが問われとともに、さらに新たな統合などがあるのか思惑を呼びそうだ。このところグループが流動化しているホンダ<7267>(東1)、日本プラスト<7291>(東1)も、低PERの年男会社の一角を占め、新年の方向性について関心を集めよう。
干支の到来する2020年に社名(商号)を変更する「年男」会社も、よりビジネスモデルの変革を前向きに打ち出し株価感応度をアップしそうだ。代表が1888年(明治21年)に有限会社日本石油として設立されたJXTGホールディングス<5020>(東1)で、その後の幾多の社名変更を経て、来年6月に「ENEOSホールディングス」に社名変更する。「ENEOS」は、同社が展開するサービスステーションのブランド名であり、社名とブランド名を統一することによってグローバル化を加速させる狙いが込められている。アマダホールディングス<6113>(東1)も、来年4月に「アマダ」に社名変更し、すでに今年12月2日に宝印刷から社名変更をしたTAKARA&COMPANY<7921>(東1)は、新年から新社名の訴求度を高めることになり、株価は、いずれも低PER水準から「繁栄」を期待されることになりそうだ。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media-IR)