資生堂、ガンホー、ネクソンなど／本日の注目個別銘柄
2019年8月9日 15:51
<4911> 資生堂 7850 +590急伸。前日に上半期決算を発表、営業利益は690億円で前年同期比3.0％減となった。ただ、1-3月期389億円、同17.4％減に対して、4-6月期は300億円で同25.4％増と増益に転換、市場予想も50億円程度上振れる着地になった。中国事業の収益構造の改善などが上振れ決算に寄与した。インバウンド需要の鈍化による影響が警戒されていた中、セクター内での相対的な堅調推移が評価される流れになっている。
<8303> 新生銀 1435 -192急落。JCフラワーズなど大株主による株式の売出を発表している。4353.5万株の売出、208.25万株のオーバーアロットメントによる売出を実施、総売出株数は発行済み株式数の17.6％に達する。JCフラワーズの保有株の行方はこれまでも関心を持たれていたが、市場での売却の可能性は低いとみられていた。当面の需給悪化が警戒される形になっている。なお、8月20日から23日までが売出価格の決定期間となる。
<7762> シチズン 485 -38急反落で年初来安値を更新。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は18億円で前年同期比59.9％減益となり、通期予想を従来の200億円から160億円に下方修正している。時計事業、工作機械事業ともに伸び悩んでいるもよう。時計完成品は北米や中国が苦戦、ムーブメントも低調に推移。工作機械は受注も約2割の減少となり、今期中の回復は見込みにくい状況となっている。
<3765> ガンホー 2345 -450急落。前日に上半期決算を発表、営業利益は204億円で前年同期比67.1％増となった。ただ、1-3月期の130億円に対して4-6月期は74億円で、前四半期比では42.8％減となった。「Ragnarok M」の売上増加ペースが落ち着いてきたほか、イベント費用や新作配信に伴う広告宣伝費の増加が、前四半期比減益の背景。ポジティブなサプライズは限定的で、信用買い方の手仕舞い売りが優勢となっているもよう。
<4901> 富士フイルム 4715 -299大幅安。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は371億円で前年同期比0.7％増、社内計画並みではあるもようだが、コンセンサスを100億円程度下振れた。イメージングソリューションが市場想定以上の落ち込みに。通期計画2400億円、前期比14.4％増は据え置いているが進捗率は低く、市場予想は会社計画を上回る水準にあり、ネガティブな反応が優勢に。1300万株を上限とする自社株買い発表も下支えにならず。
<3659> ネクソン 1257 -396急落。前日に上半期決算を発表。4-6月期営業利益は130億円で前年同期比18.9％減、計画レンジ126-163億円の下限に近い水準となり、市場コンセンサスを下回った。また、7-9月期見通しは205-244億円のレンジとし、265億円程度だったコンセンサスに届いていない。中国売上高の伸び悩みを想定しているようだ。上限300億円の自社株買いを発表しているが、ネガティブガイダンスをカバーできず。
<3937> Ubicom 1858 +269急騰。前日に発表した第1四半期決算が好感される。営業利益は1.7億円で前年同期比95.5％増益、通期計画6.7億円、前期比19.0％増に対して高い増益率となっている。前期まで大幅増益基調が続いていたが、収益成長力のさらなる高まりが想定される状況にも。売上高の順調な拡大に加えて、フィリピン・ペソに対する円高がコスト面で寄与し、グローバル事業が大幅な増益となっている。
<9468> カドカワ 1655 +239急騰。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は34.7億円で前年同期比8.7倍と急拡大している。通期計画54億円、前期比99.4％増に対する進捗率は64％に達している。「SEKIRO:SHADOWS DIE TWICE」の海外ロイヤリティ収入が好調で、映像・ゲームセグメントが大幅増益となったほか、ドワンゴの構造改革進展により、Webサービスセグメントも大幅に収益が改善した。
<4344> ソースネクスト 437 +45急伸。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は0.9億円で前年同期比7.8％増益となった。上半期計画は2億円で同60.0％の大幅減益予想であったため警戒感も高まっていたなか、買い安心感が先行する形になっている。広告宣伝費は大幅に増加したものの、主力製品のAI通訳機「POCKETALK W」が国内外で販売好調、売上高が同90.5％増と大幅に拡大、過去最高の四半期売上高を達成している。
<6383> ダイフク 4925 -285大幅続落。前日に第1四半期決算を発表。営業利益は64億円で前年同期比24.5％減となり、上半期予想は従来の230億円から160億円に、通期では528億円から460億円にそれぞれ下方修正した。主要ユーザーである半導体・液晶業界の事業環境悪化で受注採算が厳しくなっているほか、同業界向けシステムの追加コストなども響くようだ。ここまで順調な収益拡大が続いていたなか、モメンタムの転換が警戒される状況に。《US》