東エレク、ガンホー、JVCKWなど／本日の注目個別銘柄
2019年5月28日 15:52
<8035> 東エレク 15010 +395大幅続伸。前日に発表した自社株買いがポジティブなインパクトにつながっている。発行済み株式数の8.5％に当たる1400万株、1500億円を上限とし、取得期間は本日から12月31日までとしている。決算発表時に見送られて失望感もあっただけに、想定以上の実施規模と併せて、サプライズが強まる形に。また、中期計画として発表した収益水準に関しても、想定以上に強気な内容となっている。
<3765> ガンホー 320 -25急落。前日に、スマホ向けオンラインRPG「ラグナロク マスターズ」の日本国内サービスを年内に開始すると発表している。同ゲームはすでに世界各国で配信されており、東南アジア中心に売り上げは極めて好調に推移、日本でのサービス開始期待と併せ、これまで折に触れて買い材料視されてきた。国内サービス開始の正式リリースを受けて、当面の材料出尽くし感が先行する展開のようだ。
<5852> アーレスティ 536 +14大幅反発。発行済み株式数の2.24％に当たる58万株、3億円を上限とする自社株買いの実施を前日に発表しており、買い材料視される展開のようだ。取得期間は5月28日から8月31日までとしている。自社株買いの実施はおよそ11年ぶりになるとみられる。目先の需給改善期待、並びに、今後の株主還元強化への期待などが先行する形に。
<7775> 大研医器 588 +49急騰。一部で掲載されている「総還元額が多い企業」ランキングでトップになっていることが材料視されているもよう。過去5年間の総還元額は約50億円、成長期待が高い中堅上場企業「NEXT1000」のなかではトップになっている。安定して稼ぐ収益は研究開発につぎ込むほか、株主還元にも振り向けられており、ここ3年の配当性向は6割を超え、前期には10億円の自社株買いも実施したとされている。
<6632> JVCKW 234 +8反発。野村證券では投資判断「バイ」継続で、目標株価を400円から500円に引き上げた。国内外の利益バランスの改善で税率の低下が見込まれることから、21.3期以降のEPS予想を上方修正した。。業績の牽引役として注目するパブリックサービス分野は想定以上に好調で、中期的な成長ストーリーに大きな変化はないとしている。株式市場は、業務用無線など非オートモーティブ事業の復調を見落としていると指摘。
<3549> クスリのアオキ 7180 +320大幅反発。前日に5月の月次動向を発表しており、買い材料につながっている。既存店売上高は前年同月比2.1％増で2か月ぶりにプラス転換、前月は今5月期で初のマイナス成長となり、モメンタムの悪化が警戒されていた。客数が同0.4％増となったほか、客単価も同1.7％の上昇となっている。新規出店効果もあって、全店売上高は同13.5％増と2ケタの伸びに回帰している。
<9513> Jパワー 2397 -2反落。ゴールドマン・サックス証券では投資判断を「中立」から「買い」に格上げし、コンビクション・リストに採用、目標株価は3200円を継続した。新規発電所の貢献およびコスト削減によって、21年3月期は前期比32％増と大幅増益が予想されること、収益拡大に伴って21年3月期から増配が見込まれることなどを評価しているが、連騰に対する警戒感から次第に利食い売りが優勢に。
<4974> タカラBIO 2486 +120大幅続伸。慶応義塾大学の福田恵一教授らの研究チームが、iPS細胞を使い心臓病の治療を試みる臨床研究を学内の審査委員会に申請したと伝わっている。学内の審査を通過して国の了承を得られれば、2019年度内にも1人目への移植の開始を目指すようだ。iPS細胞を使った心臓病の臨床研究は国内で2件目となる。再生医療の市場の広がりがあらためて意識される状況になっている。
<8715> アニコムHD 3490 -150大幅反落。いちよし証券ではレーティングを「A」から「B」に格下げしている。フェアバリューは3700円を継続。消費増税や異常危険準備金の影響、遺伝子関連や動物病院など新規事業拡大に向けた投資によって、20年3月期の経常利益は横ばい圏が予想され、短期的な利益予想を下方修正しているようだ。なお、21年3月期以降は収益拡大局面に入るとし、中期経営計画は達成可能と考えているもよう。
<4728> トーセ 950 +136一時ストップ高。前日に中間株主通信をリリースし、物色の手掛かり材料となったもよう。ここでは、5Gが拡大期入りすることで、ゲーム業界においても新技術やハードウェアの進化が期待されるほか、それらに対応するゲームコンテンツの企画、開発が最重要課題となってくるため、同社にとっては事業成長の好機になるという。国内最大級の開発体制、メーカーとの強固なパートナーシップなどが最大限発揮できると捉えている。《US》