太陽誘電、スルガ銀、いすゞ自など／本日の注目個別銘柄
2019年5月14日 15:39
<8358> スルガ銀 470 +2反発。新生銀行と包括提携する方針を固めたと報じられており、買い材料視されたようだ。新生銀行から数％の出資を受け入れて、住宅ローンなど個人金融業務を軸に幅広く連携していく方針とみられる。新生銀行の支援によって、最悪シナリオなど過度な先行き懸念は後退する格好に。一方、不正行為の調査によって、不適切な行為が疑われる融資は1兆円規模に上り、うち5000億円強で明らかな不正行為が見つかったとも伝わった。
<6976> 太陽誘電 2268 +113急反発。前日発表の決算がポジティブサプライズに。19年3月期営業益は352億円で前期比74.3％増、従来計画300億円、315億円程度の市場予想を上回った。20年3月期は380億円で同7.8％増を見込み、コンセンサスをやや上回った。村田製作所<6981>が大幅減益見通しを発表し、同社も連想感から下落していただけに、見直しの動きが急速に広がった。業績計画は比較的保守的との見方も。
<7202> いすゞ自 1208.5 -230.0急落。前日に19年3月期の決算を発表、営業利益は1768億円で前期比6.0％増益、従来計画1840億円を下回ったが、事前に観測報道が伝わっており、ほぼ想定線とみられる。一方、20年3月期は1650億円で同6.7％減益の見通し、2000億円程度の水準が想定されていた中でネガティブなインパクトに。前期、今期の増配が発表されているものの、想定以上の業績悪化がマイナス視される形になっている。
<9517> イーレックス 1259 +250急騰。前日に19年3月期決算を発表。営業益は47億円で前期比2.3％減、従来予想の43.8億円を上回って着地した。20年3月期は77.2億円で同64.2％増と大幅増益見通し、昨年公表の中期計画数値こそ下回っているが、市場期待を上回るガイダンスとみられる。また、新中計では、エバーグリーン・マーケティングの売上寄与、バイオマス発電5基の稼働予定などで、22.3期営業利益104億円を計画。
<7762> シチズン 512 -63急落。前日に19年3月期決算を発表している。営業利益は224億円で前期比10.1％減、時計やデバイスの伸び悩みで従来計画の250億円を下回った。一方、20年3月期は200億円で同10.8％減益の見通し。230億円程度のコンセンサスを下振れて想定外の2ケタ減益ガイダンスに。工作機械の落ち込みに加え、時計の回復も想定より鈍い状況。コンセンサス下振れ決算がストレートに株安につながる形へ。
<1435> TATERU 208 -42急落。前日に第1四半期決算を発表、売上高は前年同期比68.2％減収となり、営業損益は同53億円超悪化の47億円の赤字となった。不適切行為への対応重視による本格的な営業活動の自粛、販売用不動産の一括売却に係る損失計上などで、大幅な減収減益決算となった。想定以上の業績悪化とも捉えられる形に。また、未定としていた配当金を無配とすること、株主優待の廃止などもネガティブ視されている。
<4902> コニカミノルタ 995 -74大幅続落。前日に19年3月期の決算を発表、営業利益は624億円で前期比16.0％増益、1-3月期は前年同期比51.8％減と大きく失速し、市場予想も下回る着地となった。一方、20年3月期は660億円で前期比5.7％増益の見通し。中計目標750億円は下回っているものの、市場コンセンサスは30億円程度上回っている。ただ、伸び悩んでいる新規事業の赤字縮小計画などはやや楽観的とも捉えられているもよう。
<7913> 図書印 1119 +150ストップ高。凸版印刷<7911>が株式交換を実施して、8月1日付で完全子会社化すると発表。同社は7月30日に上場廃止となる。株式交換比率は1：0.8であり、前日の凸版印刷の株価を基準にすると理論価格は1368円となり、前日終値に対して41％のプレミアムとなる。株式交換比率にサヤ寄せを目指す動きとなっているが、本日は凸版印刷も増益ガイダンスを受け買い先行で株価も上昇する展開になっている。
<3902> MDV 1137 +150ストップ高。前日に発表した第1四半期決算が買い材料視される。営業損益は1億円の黒字となり、前年同期0.3億円の赤字から黒字転換を果たす。保有する診療データベースを用いた調査・分析サービスが好調で、データ利活用サービスが大きく伸長した。通期予想は5億円で前期比1.5億円の営業増益を見込んでいるが、第1四半期の段階でほぼその分の改善が進む形となり、業績上振れ期待なども高まる格好に。
<3983> オロ 5470 -1000ストップ安比例配分。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は2.7億円で前年同期比27.5％減益となった。人件費の増加、高収益案件の減少などにより、デジタルトランスフォーメーション事業が大幅な減益となっている。前期まで順調な収益成長が続き、19年12月期も前期比11.4％の営業増益見通しであるなか、想定外の大幅減益スタートと受け止められる形になっている。《US》