村田製、ソニー、コマツなど／本日の注目個別銘柄
2019年5月7日 16:10
<6758> ソニー 5408 +196大幅反発。26日に19年3月期決算を発表。営業益は8942億円で前期比21.7％増、従来計画の8700億円を上回る着地に。20年3月期見通しは8100億円で、同9.4％減を見込むが、足元でG&NSを中心に警戒感も強まっていたなか、一過性要因を除いたベースでの実質増益予想を受け、安心感が強まる形になった。増設棟の建設を検討するなど、イメージセンサーの需要拡大基調確認も好意的に捉える動きが先行。
<6981> 村田製 5173 -787急落。26日に19年3月期決算を発表、営業益は2668億円で前期比63.4％増、減損損失計上によって、従来計画の2750億円をやや下回った。一方、20年3月期は2200億円で同17.5％減を見込む。市場予想を1000億円程度下振れ、ネガティブなインパクトが先行した形に。MLCC価格下落を前提とするなど保守的な計画だが、想定外の2ケタ減益ガイダンスには失望感が強まったようだ。
<6301> コマツ 2565.0 -287.0急反落。26日に19年3月期決算を発表、営業益は3978億円で前期比48.2％増、市場想定線上での着地となった。一方、20年3月期は3370億円で同15.3％減を見込む。市場予想は微増益確保だっただけに、嫌気された。インドネシアの鉱山機械の需要減少見通し、固定費の増加などが市場予想下振れの背景に。想定以上の減益計画に加えて、米中貿易協議の頓挫懸念なども本日の売り材料になった。
<6501> 日立 3824.0 +135.0大幅続伸。26日に19年3月期決算を発表、調整後営業益は7550億円で前期比5.6％増、海外EPC案件での損失計上などはあったが、従来計画を上回った。20年3月期は同1.3％増の7650億円を見込む。市場予想は200-300億円下回るが、Lumada事業などへの成長投資増額が減益見通しの主因で、実質的には期待通りの水準と捉えられる。配当金が期待以上であったことも好感された。
<4063> 信越化 10020 -410大幅続落。26日に19年3月期の決算を発表、営業利益は4037億円で前期比19.9％増益、四半期ベースで約3割の増益基調が続いていたが、1-3月期は一転して2ケタの減益に転じており、市場予想を大幅に下回る着地となった。主要セグメントが揃って増益率鈍化の形に。今回も会社側では通期予想を未公表、増益率鈍化は織り込まれつつあったが、実績値の下振れもあり、一段とコンセンサスが切り下がる格好にも。
<6702> 富士通 7395 -740急落。26日に19年3月期決算を発表、営業利益は1302億円で前期比28.6％減益、従来計画の1400億円を下回った。20年3月期は1300億円で同ほぼ横ばいの見通し、市場予想は1600億円程度の水準であり、大幅に下回る形となっている。前期に続きビジネスモデル変革費用の計上が重しとなる形に。加えて、引き続き海外テクノロジーソリューション事業が伸び悩む見通しであり、構造改革効果への期待が後退へ。
<6701> NEC 3900 +155大幅続伸。26日に19年3月期の決算を発表、営業利益は585億円で前期比8.4％減益となったが、20年3月期は1100億円で同88.1％増と大幅増益の計画。足元で期待感は株価に反映されてきたが、テクノロジーセクター内では相対的に好業績見通しが際立つ形となっている。構造改革費用など一過性費用の一巡、構造改革効果の顕在化などが大幅増益見通しの背景に。今期の大幅増配なども評価材料視されている。
<3658> イーブック 2080 +400ストップ高。26日に19年3月期の決算を発表、営業利益は5.8億円で前期比2.1倍となり、従来計画の5.6億円をやや上回る着地となった。また、20年3月期は7.5億円で同28.6％増益の見通し。増益率の鈍化が警戒されていたなか、大幅増益見通しを受けて成長期待が再燃する形に。先行投資は続くものの、ヤフーとの連携強化などに伴う電子書籍配信事業の拡大継続が収益成長をけん引へ。
<3632> グリー 472 +40急反発。26日に第3四半期決算、並びに通期予想を発表。第3四半期累計営業利益は41.3億円で前年同期比47.1％減、会社計画レンジは28-33億円であったため、一過性要因を考慮しても大幅な上振れとなった。海外事業などが下支え要因に。また、6月期通期計画は51-56億円のレンジ予想としており、43億円の市場予想を大きく上回る水準で、想定以上の底堅い業績を評価する動きになったようだ。
<8035> 東エレク 17195 -450続落。26日に19年3月期の決算を発表、営業利益は3106億円で前期比10.5％増益、市場予想をやや上振れた。20年3月期は2200億円で同29.2％の減益見通しとほぼ市場予想通りとなっている。半導体製造装置市場の先行き見通しなども従来と比べ変化なく、年後半以降の環境回復を見込んでいる。総じて決算インパクトは乏しいが、米中貿易摩擦再燃で前日は米半導体関連株が売られており、同社にも波及する形へ。《US》