国際帝石、東海カーボ、理経など／本日の注目個別銘柄
2019年4月23日 15:40
<1605> 国際帝石 1091.5 +29.5大幅続伸。原油相場の大幅な上昇を受けて、同社をはじめ石油関連株に関心が向かう展開になっている。前日の米原油先物市場では、WTI先物が一時65.92ドルまで上昇、昨年10月31日以来の高値水準まで買い進まれた。1日の上昇幅も3カ月ぶりの大きさとなっている。米政府がイラン産原油の輸入を全面的に禁止する措置を発表したことで、先行きの需給ひっ迫懸念が強まる展開のようだ。
<4320> CEHD 957 +127急騰。前日に発表した大幅な業績上方修正が買い材料視されている。上半期営業利益は従来予想の1.75億円から4.67億円にまで増額、主力製品である電子カルテシスムなど医療情報システムの販売が順調に推移したほか、外注費を中心とした費用の計上が第3四半期以降にずれ込んだことを要因としている。第1四半期までの進捗からは想定以上の上振れと捉えられる。
<5301> 東海カーボ 1367 -89急落。本日は同社のほか、日本カーボン<5302>や昭和電工<4004>など黒鉛電極関連の下げが目立っている。シティグループ証券では米グラフテックの投資判断を買い推奨から売り推奨に格下げしているもようで、グラフテック株は10％強の急落に。国内関連株もつれ安する展開になっている。2019年後半の中国輸出増加により、黒鉛電極の価格が圧迫されることになるとみているもよう。
<6504> 富士電機 3620 +170大幅反発。19年3月期営業益が前期比5％増の590億円程度になったもようとの観測が報じられた。従来予想の580億円を上回り、2期連続で最高益を更新したようだ。「パワー半導体」が電気自動車やハイブリッド車など自動車向けに好調、工場の電力効率を高める製品やサービスでの利益率改善も奏効。20年3月期も最高益更新基調継続の公算とされる。観測報道数値は市場予想も上回る水準で、ポジティブに働く。
<4185> JSR 1801 -38大幅続落。19年3月期営業利益は前期比横ばいの440億円程度だったもようとの観測報道が伝わっている。従来予想の480億円を下回ったようだ。自動車販売台数の減少による合成ゴムの採算悪化、大型液晶ディスプレー向け材料も出荷数量が減少した。市場予想は会社計画をやや上回る水準であり、下振れにはネガティブな反応が先行へ。一方、クレディ・スイス証券では目標株価2180円で新規に買い推奨としている。
<3672> オルトプラス 291 +8急伸。エクストリーム<6033>と合弁契約を締結し、子会社APVを合弁会社へ譲渡すると発表している。国内エンジニア常駐型の人材ビジネス、ベトナムエンジニアの人材ビジネスを共同で推進し、人材不足に悩む国内企業向けに、多岐にわたる柔軟なソリューションを提供していく計画。ベトナムでは、若く優秀なソフトウェア開発技術者が豊富とされており、事業展開強化の効果を期待する動きが先行している。
<8226> 理経 251 +22大幅反発。前日に業績予想の上方修正、並びに復配を発表しており、買い材料視される展開になっている。19年3月期営業利益は1億円から1.5億円に増額、大学官公庁向けシステムソリューション、防衛省向け修理契約の増加などが業績上振れの背景に。未定としていた期末配当金は3円にするとしている。第3四半期までの収益改善から上振れ期待はあったが、前期の復配にはややサプライズも強まる形のようだ。
<7984> コクヨ 1440 -175急反落。前日に第1四半期決算を発表、同時に業績予想の下方修正も発表しており、ネガティブなインパクトが先行している。第1四半期営業利益は82.4億円で前年同期比8.4％減益となり、上半期予想は131億円から114億円に、通期では188億円から168億円に下方修正、通期では一転して減益見通しとなる。国内市場における需要低迷など先行き不透明感を反映。想定以上の需要低迷長期化が意識される形に。
<7994> オカムラ 1126 -50大幅反落で年初来安値。前日に19年3月期の業績下方修正を発表、嫌気材料視されている。営業利益は従来予想の140億円から124億円に減額修正、一転して減益見通しとしている。商環境事業における小売業の新店・改装投資が手控えられたこと、年度末の需要が見込みを下回ったことなどが下方修正の背景に。第3四半期までは増益推移であったため、下方修正にはネガティブなインパクトが強まる状況となっている。
<4587> PD 5880 -90反落。SMBC日興証券では、目標株価を4500円から6200円に引き上げた一方、投資判断は「1」から「2」に格下げした。年初から株価は堅調に推移しており、自社創薬プログラム充実への期待はかなり織り込まれたとみている。現在、創薬共同開発プログラムはほとんど内容が明らかにされておらず、今後各プロジェクトの進展によって、対象疾患と作用機序などの内容やスケジュールが見えてくることに期待を示す。《US》