昭電工、武田薬、三菱重など／本日の注目個別銘柄
2019年2月27日 15:44
<4238> ミライアル 1219 +73急反発。前日に業績・配当予想の上方修正を発表している。前1月期営業利益は従来予想の12億円から14.5億円に増額、半導体業界、ウエハ業界の好調を背景に、出荷容器の底堅い販売と工程内容器の需要が想定以上に継続しているもよう。また、期末配当金を10円から20円に引き上げ、年間配当金は30円としている。上方修正期待はあったものの、大幅な増配も合わせて、ポジティブな見方が先行する格好に。
<3909> ショーケース 891 +150ストップ高。グーグルが1月23日から運用を開始した「Googleしごと検索」に対し、最適化する構造化データスクリプトを書き出せるツールを開発し、提供を開始すると発表している。同技術については現在特許を出願中のもよう。同サービスを利用することによって、学習コストを大幅に減らし、求人情報作成の省力化が図れることになるようだ。業績寄与やグーグルとの関係強化への期待感が先行へ。
<3627> ネオス 907 -66急落で下落率トップ。第三者割当による行使価額修正条項付新株予約権の発行を発表している。発行する新株予約権は10000個で潜在株式数は100万株、当初行使価額は987円で、割当先は大和証券となる。下限行使価額は593円のもよう。業容の拡大に伴った投資資金の確保を資金調達の目的としている。9.54％の潜在的な希薄化を嫌気する動きが優勢になっている。
<4004> 昭電工 4230 +240急伸。ジェフリーズ証券では、カバレッジ変更に伴い投資判断を「バイ」に格上げで再開、目標株価も3400円から6600円に引き上げている。中国政府による環境規制およびニードルコークス不足を背景として、黒鉛電極需要は底堅い状況が続くと評価。2019年度の予想ベースPER4.5倍などバリュエーションは極めて魅力的、増配と自社株取得の継続も期待できるとしている。
<2372> アイロムG 1651 +57大幅続伸。前日に自己株式の取得実施を発表している。発行済み株式数の1.12％に当たる13万株、2億円を取得上限としており、取得期間は2月27日から3月29日までとなっている。目先の需給改善につながるとの期待感が先行しているようだ。アンジェス<4563>株の急騰なども刺激に、前日はバイオ関連の一角として関心が向かったが、上値追いへの支援材料へとつながっている。
<6301> コマツ 2805.0 -36.5続落。JPモルガン証券では投資判断を「オーバーウェイト」から「ニュートラル」に格下げ、目標株価も5400円から3200円に引き下げている。中国市場でのシェア低下、インドネシアの販売減速、中・大型鉱山機械の受注鈍化などを背景に業績予想を見直しているもよう。株価の割安感も乏しく、ボックス圏の推移を予想としている。なお、JPモルガン証券では、日立建機<6305>の投資判断も同様に格下げしている。
<7011> 三菱重 4470 +53続伸。クレディ・スイス証券では投資判断を「アンダーパフォーム」から「ニュートラル」に格上げ、目標株価も4000円から5000円に引き上げている。株価には各種悪材料が織り込まれたとみられるうえ、新たな不採算案件や特損計上リスクも見当たらないとしている。また、ガスタービン事業での世界シェア上昇、MRJの型式証明の来期後半取得期待なども評価材料としているもよう。
<4502> 武田薬 4517 +92続伸。本日は大引けでTOPIXのリバランスが実施される。同社は買い需要の発生が見込まれており、先回り買い的な資金も流入しているようだ。みずほ証券の試算では1700億円程度の資金流入を見込んでいる。また、JPX日経400のリバランスでも、340億円程度の買い需要が発生するとみられている。ちなみに、明日はMSCIリバランスがあるが、ここでの買い需要は極めて限定的とみられている。
<4430> 東海ソフト 2469 -本日東証2部に新規上場、初値は2872円となり、公募価格比91.5％高での寄り付きとなった。寄り付き後も買い優勢の展開となっている。識学<7049>、リックソフト<4429>がそれぞれ好スタートを切るなど、IPO市場が活況であるなかで想定以上の順調スタートになる。IT関連のIPO銘柄として成長率はやや低いものの、調達規模が小さく、需給面での懸念が乏しかったことなども追い風に。
<2371> カカクコム 2104 +6続伸。JPモルガン証券では投資判断を「ニュートラル」から「オーバーウェイト」に格上げ、目標株価も2000円から2600円に引き上げている。飲食店におけるネット予約は、人手不足による業務効率改善の必要性などから本格的な普及期入りと指摘。同社は大人数グループの予約の取り込みやアプリユーザーの獲得に向けて戦略をシフトしており、来期以降の効果発現が期待できるとしている。《US》