JXTG、安川電、任天堂など／本日の注目個別銘柄
2018年12月11日 15:46
<4331> T＆Gニーズ 1973 +225急反発で上昇率トップ。いちよし証券ではレーティングを新規に「A」、フェアバリューを3600円としている。国内ウェディング事業を中心に業績が順調なこと、海外のウェディング需要の取り込みを強化していること、ホテル事業の拡大、挙式実績を活用したストック型ビジネスへの進出などを評価している。今期営業利益は会社計画38億円を上回る42億円、前期比50.8％増益、来期も2ケタ増益を予想しているようだ。
<8892> 日本エスコン 708 +41大幅反発。前日に18年12月期の業績予想修正、並びに増配を発表している。営業利益は113億円から115億円、前期比63.3％増益に上方修正。修正幅は限定的で第3四半期までの状況から収益の上振れは想定の範囲内とも捉えられる。ただ、年間配当金を26円から32円に引き上げ、前期比では14円の増配となる。昨日の終値をベースとすると、配当利回りは5％近くなり、権利取りの動き活発化につながっているようだ。
<6535> アイモバイル 839 +72前日のストップ高に続き連日の急伸。引き続き第1四半期の好決算を評価する動きが続いている。先週末に発表した第1四半期決算では、営業利益は11.1億円で前年同期比98.6％の大幅増益、通期計画は2ケタ減益予想であり、サプライズの強い大幅増益決算になっている。ふるさと納税事業の拡充により、コンシューマ事業が大幅増収増益とけん引役になっている。
<6966> 三井ハイテク 882 -204急落で年初来安値更新。前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は7.7億円で前年同期比61.0％の大幅減益となった。また、通期予想は従来の8億円から3億円に下方修正している。電子部品事業における在庫調整が、スマホ向け中心から他の民生品向けにまで拡大しており、売上高が想定を下回るもようだ。11-1月期は営業赤字に転じる形となり、想定以上の収益悪化と捉えられている。
<6065> ライクKN 928 -300ストップ安。前日に上半期の決算を発表、経常利益は7.5億円で前年同期比21.3％減益、認可保育園の新規開設が少なかったこと、営業外での設備補助金収入が前年同期比で大幅に減少したことなどが背景。第1四半期は増益を確保と順調なスタートでもあったため、通期予想の上振れ期待も高かったとみられる。過度な決算期待が低下する形になっているもよう。
<6387> サムコ 976 -298急反落で年初来安値。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は0.2億円と黒字転換、上半期予想の3.4億円に対する進捗率は低いものの、前年対比では1.7億円の損益改善を果たしている。季節性などを考慮すると順調な業績進捗とも捉えられるが、受注の減少などはネガティブ視されているとみられる。第1四半期受注高は、エッチング装置の減少が響き、前年同期比25％の減少となっている。
<5020> JXTG 602.7 -43.0大幅反落で年初来安値更新。昨日のNY原油市況の大幅下落が嫌気され、本日は出光興産<5019>や石油資源<1662>など、石油関連株で軟調な動きが目立っている。WTI先物価格は1.61ドル安の1バレル51ドルにまで下落、米国市場でもエネルギー関連が売られる展開になっている。OPEC加盟国と非加盟国による減産が順守されるかどうか、懐疑的な見方が強まってきているもようだ。
<7974> 任天堂 32620 -210もみ合い。新作ゲームソフト「大乱闘 スマッシュブラザーズ スペシャル」への期待から前場にかけて買いが先行した。モルガン・スタンレーMUFG証券が国内の滑り出しは順調と評価しているもよう。一部の週間データによると、同ソフトの週末国内販売は130.3万本となり、「ポケットモンスター レッツゴー！ピカチュウ／レッツゴー！イーヴイ」の発売直後の販売状況と比べても高水準と指摘しているようだ。
<6506> 安川電 3055 -125大幅続落。クレディ・スイス証券では投資判断を「ニュートラル」から「アンダーパフォーム」に格下げ、目標株価も3000円から2800円に引き下げている。テック系FA企業の受注環境は、SKハイニックスの設備投資先送りなど悪化傾向に拍車が掛かっていると指摘。株価上昇には受注データの前年比伸び率のプラス転換期待の台頭が必要としている。同社に関しては株価上昇が著しく、下値リスクが相対的に高いとみている。
<7313> TSテック 3005 -220急落で年初来安値更新。岡三証券では投資判断を「強気」から「中立」に格下げ、本日の弱材料とされている。目標株価は3700円に設定のもよう。シート生産台数は中期的に増加すると予想するが、受注車種や受注時期などを考慮するとシェア回復時期は遅れる可能性が強まったとみているもよう。これに伴ってのバリュエーション引き下げが、格下げの背景のようだ。《US》