Vコマース、伊藤園、エムスリーなど／本日の注目個別銘柄
2018年9月4日 15:55
<2491> Vコマース 2349 +229急伸。SMBC日興証券では投資判断を「1」、目標株価を2900円として新規にカバレッジしている。収益性が高く拡大余地の大きいCRMツール「STORE’s R∞」とECメディア内広告「ストアマッチ」の「Yahoo!ショッピング」ストア向けECソリューションが業績ドライバーとなり、新たな成長局面に入っていくと評価している。20.12期にかけて2割以上の収益成長が続くと予想しているようだ。
<7956> ピジョン 5460 +170大幅反発。前日発表の第2四半期決算が好感された。累計営業益は109億円で前年同期比17.3％増、通期計画204億円、前期比5.1％増を上回る増益ペースとなっている。5-7月期では54.6億円で前年同期比25.4％増益であった。中国事業、国内ベビー・ママ事業、ランシノ事業など主力事業が業績拡大を牽引へ。中国事業では高採算のスキンケアや哺乳器の拡販が進んだほか、EC向け販促強化策も奏功した。
<2593> 伊藤園 4465 -430急反落。前日に発表した第1四半期決算が嫌気されている。営業利益は60.68億円で前年同期比4.0％減益、上半期では2.1％の増益を計画しており、進捗は低調との見方が先行しているようだ。米国では主要3社が軒並み減益と予想以上の停滞となったほか、国内も販売手数料の増加や西日本豪雨による物流費の上昇で減益になっている。
<2281> プリマハム 526 -23大幅続落で年初来安値更新。野村證券では投資判断を「バイ」から「ニュートラル」に、目標株価も710円から550円に引き下げたことが嫌気された。販売数量の伸び率が鈍化し、価格下落による減益影響やオペレーションコスト増をカバーできなくなってきたと指摘した上で、今期営業益は162億円と、会社計画を下回るとみている。また、償却負担増などで21.3期までの増益率は年率4％に低下すると予想。
<8306> 三菱UFJ 670.7 +2.7反発。大和証券では投資判断を「3」から「2」に格上げ、目標株価も700円から780円に引き上げている。中間決算発表タイミングでの通期ガイダンス上方修正、1000億円規模での自己株式取得の発表を期待としている。特定個社の査定引上げで巨額な与信戻入益計上が想定され、通期純利益は計画の8500億円を上回り、1兆円に達する見通しと。また、配当性向引上げで今期以降の連続増配も想定しているようだ。
<2413> エムスリー 5200 +170大幅続伸で年初来高値。野村証券が投資判断「バイ」継続で、目標株価を5500円から6000円に引き上げた。脳梗塞リハビリセンター運営会社ワイズの子会社化、新日本科学<2395>からのSMO事業譲受、米国での治験実施施設の買収などM&Aを相次いで発表、これらの業績貢献が本格的に始まる20.3期以降の業績予想を上方修正しているようだ。20.3期営業利益は418億円から444億円に増額。
<3228> 三栄建築 1608 -186急落で年初来安値を大きく更新。前日に8月期業績予想の下方修正を発表している。営業利益は従来予想の105億円から80億円に減額修正、一転して減益となる見通し。一部大型不動産販売の翌期への期ずれ発生、一部投資用不動産の大幅値引きや業者への一括販売による売上総利益率の低下などが背景。6-8月期も減益幅が拡大する形になっている。
<9624> 長大 926 +53大幅反発。前日に業績予想、並びに配当予想の上方修正を発表した。9月期通期営業益は従来予想の14.8億円から15.8億円に増額、一転して増益見通しとなる。コンサルタント事業全般において売上高が増加しているもよう。また、期末配当金は従来の10円から30円にまで引き上げ、前期比でも15円の増配となる。5月の大幅上方修正に続いての上振れとなったほか、想定以上の増配幅が好感されている。
<2910> ロックフィルド 1704 -104大幅続落。前日に発表した第1四半期決算が嫌気される展開になっている。営業利益は4.9億円で前年同期比35.8％減益、通期計画31.6億円、前期比1.5％増に対して低調なスタートになった。サラダやフライなど主力のRFIブランドが減収となったほか、いとはんや神戸コロッケなども前年割れ。天災被害や猛暑によって売り上げが減少したほか、人件費の上昇なども響いた。
<8237> 松屋 1218 +64大幅反発。前日に発表した8月の月次動向が評価材料となっている。銀座本店の売上高は前年同月比6.9％増、7月は同1.9％減と久しぶりのマイナスに転じていたなか、台風や猛暑の影響懸念も強まっていたもよう。婦人雑貨が好調であったほか、化粧品や時計など免税売上高も順調であった。安値圏にある株価の見直しへとつながっている。《US》