テルモ、資生堂、ニチイ学館など／本日の注目個別銘柄
2018年8月9日 15:37
<6773> パイオニア 133 +15大幅反発。リスク注記などが不安視され、決算発表後に株価は急落していたが、本日は、カルソニックカンセイなど複数社に支援を要請、資本・業務提携する検討に入ったとの報道が伝わり、押し目買い材料とされている。外部資本の受け入れによる再建資金の確保を狙いとしているもよう。当面は、9月下旬に返済期限を迎える借入金の手当てが焦点となっており、銀行などでは提携など新たな経営再建策の提示を条件としているようだ。
<4543> テルモ 5900 -120大幅反落。前日に第1四半期決算を発表、営業益は259億円で前年同期比9％減益、市場予想を15億円程度下振れたともよう。上期計画は545億円から480億円に、通期は1145億円から1080億円に減額修正した。業績下振れの背景は、7月4日に発表した愛鷹工場製品の出荷遅延による影響。8月中旬に出荷再開を目指すとされており、一過性要因とはみられるものの、一転して通期減益見通しを嫌気する動きが先行へ。
<5713> 住友鉱 3859 -90大幅反落。前日に第1四半期決算を発表、税前利益は379億円で前年同期比17.1％増益となった。ほぼ市場予想線上での着地に。一方、上半期の税前利益は610億円から640億円に上方修正しているものの、コンセンサス予想を大きく下回っている。フィリピンのニッケル精錬所の生産トラブルなどでニッケル生産量が減少しているもようで、市場の期待値はやや低下する状況となっている。
<6383> ダイフク 5200 +290大幅続伸。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は85億円で前年同期比27.7％増益となった。また、通期予想は460億円から480億円、前期比20.2％増益に上方修正している。上方修正後の数値は市場想定線上で大きなサプライズはなかったが、受注高も4900億円から5100億円に引き上げており、来期以降のコンセンサス切り上がりにつながっている。主力のマテハン事業の堅調な受注が継続しているようだ。
<1925> 大和ハウス 3636 -222大幅続落。引き続き、前日の取引時間中に発表した決算内容が弱材料視されている。第1四半期営業利益は753億円で前年同期比3.4％増と増益を確保したものの、物件売却益の増加などが牽引しており、事業施設を中心に請負の粗利益率は低下しており、ネガティブな見方が優勢のもよう。また、7月の単体受注は前年同月比7％減、融資環境悪化の影響などに対する警戒感につながっている。
<4911> 資生堂 8140 +592大幅反発。前日は取引時間中の決算発表後に急落。第1四半期は市場予想を大幅に上回る決算となったが、通期の上方修正値は市場予想を下回り、実質下期は大幅減益見通しの形となったことから、出尽くし感が強まった。ただ、説明会では、原価改善策によって修正計画比100-150億円の上乗せに意欲を示したこと、下期に追加マーケティング費用増を織り込んでいることなどが明らかとなり、見直しの動きが急速に強まる形に。
<6340> 渋谷工 4190 +700ストップ高。前日に前6月期の決算を発表、営業利益は96億円で前期比12.3％増益、従来予想の91億円を上回る着地となった。また、今期見通しは102億円で同6.2％増益としており、想定以上に堅調な推移と捉えられている。また、前期配当金は40円から50円に引き上げで前々期比で5円の増配。今期は60円予想とさらなる引き上げを計画している。
<2681> ゲオHD 1717 +300大幅続伸でストップ高。前日に発表した第1四半期決算がポジティブなサプライズとなっている。営業利益は37.2億円で前年同期22.7％増益、通期予想は86億円で前期比41.4％の減益予想であり、想定外に好調なスタートとなっている。「セカンドストリート」の順調な新規出店が進み、リユースの伸長が利益増に寄与した。また、効率的なオペレーションの見直しなどにより販管費率も低下している。
<3431> 宮地エンジ 2340 +400ストップ高比例配分。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は14.9億円で前年同期比27.8％増益となった。従来の上半期計画を大幅に上回る着地となり、会社側では上半期予想を10億円から20億円に、通期は23億円から40億円に、それぞれ大幅に上方修正している。各工事の進捗が順調に推移して、想定以上に採算が改善した工事もあるもよう。年間配当金も従来の40円から60円引き上げている。
<9792> ニチイ学館 1003 -258急反落で下落率トップ。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は12.6億円で前年同期比16.8%減となった。上半期計画は50億円で同33.2％の大幅増益予想であり、予想外の2ケタ減益スタートになっている。主力の医療関連や介護部門はわずかながら減収減益、また、先行費用の発生によりヘルスケア部門が赤字に転落した。教育部門やセラピー部門なども赤字幅が拡大している。《US》