軟調な局面でも下がりにくい中小型株に注目、SMBC日興証券（花田浩菜）
2018年3月28日 11:55
*11:55JST 軟調な局面でも下がりにくい中小型株に注目、SMBC日興証券（花田浩菜）
こんにちは、フィスコリサーチレポーター花田浩菜の「SMBC日興証券の気になるレポート」です。
3/28付の「DailyOutlook」では、中小型株について考察しているのでご紹介します。
まず同レポートでは、『2月の急落に続いて3月も日本株市場は軟調に推移している。様々な悪材料が指摘される中で、円高がガイダンスリスク（国内上場企業が来期業績見通しを控えめにする可能性）を懸念させているようだ。そのため日経平均株価はドル円に連動するような推移をみせ、年初からのパフォーマンスは1割超の下落となっている』と伝えています。
続けて、一方、東証2部、日経ジャスダック平均、東証マザーズの中小型3市場の各指数も年初と比べれば下落しているが、下落率は日経平均株価に比べて限定的であることを挙げ、『これは中小型3市場構成銘柄の半数以上が為替の影響を受けにくい内需系業種に属しているためであろう。具体的には中小型3市場の構成銘柄数1,497（3/23現在）のうち建設業、食料品、情報・通信業、小売業、不動産業、サービス業などといった内需系の業種が過半数を占めている』と分析しています。
さらに、『中小型株指数は米ダウ工業株30種平均と似たような値動きを見せているようだ。これは中小型株にもグローバルな市場心理が反映されるためではないだろうか。東証1部市場ほどではないものの、マザーズやJASDAQ市場では海外投資家の売買シェアが3~4割に達している。その上で先に示した為替の影響を受けにくい内需系業種が多いことが奏功しているのであろう。こうした背景があるため、今後も市場心理が落ち着いて為替市場で円安トレンドが形成されるまで、中小型3市場指数の比較優位は続く可能性がある。中でも内需と外需に分けた場合、内需の方が比較優位であることを考えると、物色対象は卸売業、小売業、情報・通信、サービス業などの内需ということになろう』とまとめています。
レポートでは、『国内主要株価指数とドル円』『中小型3市場の主要セクター指数』の動きをグラフにして紹介していますので、詳しくは3/28付の「DailyOutlook」をご覧になってみてください。
また、面白いレポートを発見したらご紹介しますね。
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フィスコリサーチレポーター花田浩菜《ST》