外食・中食、2016年度は微減 利用回数・金額共に減 リクルートライフスタイル調査
2017年9月28日 15:29
リクルートライフスタイルは東名阪の男女約10,000人を対象に毎月実施している「外食市場調査」の、2016年度の結果を発表した。
【こちらも】16年の外食市場、各業態とも微減もしくは微増で堅調に推移
まずは外食と昼食の定義から解説すると、本調査における外食とは夕方以降に食べる食事を指し、店で食事した時を外食と定義。消費地の範囲は各圏域に住んでいる人がその各圏域の対象都府県内で食べた外食のみが対象となる。つまり圏域外で外食した場合は数字に含まれない。さらに夕方以降1日2回までを外食にカウントしている。一方、中食とは夕方以降に食べた食事を指しスーパーなどで購入してきたものを家で食べた場合や、出前・宅配で注文して食べた場合が対象となる。消費地の範囲はその地域に住んでいる人が各圏域の対象都府県内で買った中食が対象となり、圏域外で購入したものは数字に反映されない。こちらも夕方以降に1日2回までを含みカウントしている。
外食市場は3兆9,194億円で前年と比較し3.6%減、中食市場は1兆963億円で2.5%減という結果で、前年度と比較すると市場規模は微減。
外食と中食の両方とも延べ回数は減少。内訳を見てみると、外食が2.9%減、中食が1.4%減で、単価も減少傾向にあり外食が0.7%減で中食が1.1%減となり、市場規模全体が縮小傾向となっている。
次に特徴を見ていこう。業態別でみると居酒屋、バー、ビアホールといった飲酒業態に関しては 予約制度がある飲食の利用比率が高まっているという傾向がみられた。エリアごとの市場規模は首都圏では外食は新宿、中食は池袋が最も多く、これは4年連続で変わっていない。東海圏においては名古屋、関西圏では梅田、大阪、北新地が外食と中食の両方ともトップでこちらも4年連続で不動の地位を築いている。
景気が回復していると言われ、プレミアムフライデーの実施もあり、外食市場の規模も大きくなることが予想されたが、市場規模は微減しており、単価も下がっていることから、まだまだ消費者の財布の紐は堅いのかもしれない。(編集担当:久保田雄城)