日本がトップを走っていた太陽電池事業、海外メーカーの後塵を拝す
2016年12月30日 11:17
太陽光発電・太陽電池の2016年の動向を振り返る前に、ここ数年のメーカー各社のシェア争いを整理したい。
2000年代前半にはシャープ<6753>、京セラ<6971>などの日本メーカーが世界市場を牽引していた。だがしかし、その数年後は、現在世界1位のシェアを誇る中国のソリナ・ソーラー、世界2位のシェアであるカナダのカナディアン・ソーラーなどの台頭で日本勢は後退。2012年には再生可能エネルギーの日本で固定価格買い取り制度(FIT)が導入されると、企業が続々とソーラー発電事業に乗り出し、一般家庭も太陽光パネルを設置。日本メーカーが再び息を吹きかえす。シェア獲得は一進一退、シーソーゲームを繰り返してきたのが太陽光電池だ。
世界の流れとしては、太陽光・風力発電など再生可能エネルギーへシフトしている。世界市場も右方上がりで伸びている。だが、国内の市場は日本政府の政策変更で伸び悩んでいるのが現状だ。買電価格は年々値下がりを続けている。2016年度住宅用:31円/kwh(抑制対象地域は33円/kwh)。2017年度には、さらに売電価格は引き下げが予想される。
2016年はソリナ・ソーラー、ジンコーソーラー、インリー・グリーンエナジーなど中国メーカーが価格攻勢でシェアを奪った年でもあった。シャープは台湾のホンハイによる買収で、太陽電池事業再編が急浮上している。日本がトップを走っていた太陽電池事業だが、世界メーカーにいまや2・3歩差をつけられている。国内大手メーカーは発電力の向上をはじめ、海外販売の拡大や、国内の高価格帯住宅向け需要の開拓を行うことで対策を急いでいる。(編集担当:久保友宏)