日経平均下げ寄与率上位銘柄が今度は上げ寄与率上位に返り咲く日米の中央銀行プレーの先取りに早道妙味=浅妻昭治
2016年8月29日 10:32
<マーケットセンサー>
FRB(米連邦準備制度理事会)のイエレン議長も、それなりにサプライズ好きに見受けられた。市場関係者の懸念を良い意味で裏切ってくれたもので、日銀の黒田東彦総裁とは真逆の一面をみせてくれた。前週末26日に米アリゾナ州ジャクソンホールで開催された経済シンポジウムで「追加の利上げに向けた根拠はここ数カ月で強まっている」と講演したからだ。しかも、これに続いてフィッシャー副議長が、テレビ番組で年内2回の政策金利引き上げを否定しなかったとも伝えられたのである。
市場では、同シンポジウムで同議長は利上げに言及しないとするのが多数意見となっていた。実際に為替相場も、1ドル=100円台を出没し、追加利上げの見送り観測が強まるたびに99円台を試す円高・ドル安場面を繰り返していた。それが、講演での同議長の利上げへの前向き講演とともに一時、1ドル=101.94円と今年8月12日以来の円安・ドル高へと振れた。また前週の日経平均株価は、日々の東証1部売買代金が2兆円割れが続く薄商いのなかで小動きを続け、週末にはイエレン議長の講演内容に警戒感を強めて、ドスンと25日移動平均線を大きく下抜いて引けていた。
こうなるときょうから実質月替わりする9月相場は、まず為替相場の動向がポイントとなり、このまま円安・ドル高推移となるかにかかってくる。イエレン議長が強調した「政策判断は今後の経済データ次第」通りとすれば、今週末9月2日に発表される米国の雇用統計の動向によっては、9月20日～21日に開催されるFOMC(米連邦市場委員会)で早期の追加利上げが決定されることになる。
問題はわが日本銀行の動向で、黒田総裁は、同じく9月20日～21日に開催される金融政策決定会合で現行の「マイナス金利付き量的・質的金融緩和」政策の「総括的な検証」を行うと表明していた。この「総括的な検証」が何を指すかが憶測を呼ぶところで、黒田総裁のサプライズ好きでマイナス金利の撤廃か、あるいはマイナス金利の深掘り(金利引き下げ)かなど両極端の見方に分かれている。
FRBが、9年半ぶりに政策金利を引き上げた昨年12月16日は、直後の17日～18日開催の日銀の金融政策決定会合で、3000億円の新たなETF(上場型投資信託)の買入れ枠を設定するなどの「補完的な諸措置」が決定され、これが失望を呼んで折角、1ドル=122円台後半まで円安・ドル高となった為替相場は、翌年2月には110円台まで円高が進み、1万9800円台まで買い上げられた日経平均株価も、同じく1万5000円台割れまで大きく調整した。
これは日米の中央銀行プレーには予断をもって対処することの危うさを示唆しており、9月以降さらに年内あと2回開催される日米の金融政策決定会合の動向を巡って、円安・円高、株高・株安のどちらに振れるかはなはだ見通し難いということになる。となれば、足元の円安進行か円高反転かに一喜一憂して機敏に反応する投資スタンスが不可欠となる。「突っ込み買い・噴き値売り」の逆張りパターンであり、前週は円高懸念で突っ込んだあとだから、今週は円安進行を先取り、逆張りの究極形の下げた株ほど良く戻すとする投資セーリーの「リターン・リバーサル」に徹するのが手っ取り早い早道となるはずだ。この投資スタンスからテクニカル的にマークしたいのが、前週末26日に日経平均株価が195円安と急続落するなかで下げ寄与率の上位に入った銘柄で、今度は上げ寄与率の上位銘柄に返り咲き、先陣を切ることを期待したい。
■輸出主力株は強弱感の対立で信用取組は拮抗し売り方の買い戻しが先行思惑も
前週末26日に日経平均株価の下げ寄与率の上位銘柄は、日経平均を17円強押し下げたワーストワンのファナック<6954>(東1)以下、テルモ<4543>(東1)、日東電工<6988>(東1)、トヨタ自動車<7203>(東1)、ソフトバンクグループ<9984>(東1)、塩野義製薬<4507>(東1)、TDK<6762>(東1)、アステラス製薬<4503>(東1)、中外製薬<4519>(東1)、ホンダ<7267>(東1)となった。輸出主力株が中心で、指数構成ウエートの大きい銘柄が大半である。
このうちトヨタは、今年8月4日の今3月期第1四半期(2016年4月～6月期、1Q)決算発表時に、今3月期業績を下方修正したが、この下方修正が、為替の想定レートを期初の1ドル=105円から102円に円高方向に見直したことを要因としており、発表時点の為替相場が、すでに101円台後半とやや円安方向に振れていたことから織り込み済みとして株価は逆行高、6000円台を回復した。今回も、このときに並ぶ円安水準となっているだけに、再現期待を強めよう。またフアナックは、1Q決算発表時に今3月期業績の上方修正を発表したが、前週末の株価はこのときの水準以下で、25日移動平均線も下回っており、下げ過ぎを示唆している。
信用取組も、外資系証券などの投資判断・目標株価引き上げなども響いて強弱感が対立して拮抗、逆日歩がつく銘柄も含まれ、売り方の買い戻しも先行しそうだ。もちろん為替相場の動向は、今週末2日発表の米国の雇用統計次第で、円安・円高のいずれにも振れることになるか予断を許さないだけに、仮に噴き値があったとしても長居は無用で、ちょっと忙しくなるがヒット・アンド・ウエーを心掛けることが本筋となりそうだ。(本紙編集長・浅妻昭治)(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media-IR)