パナソニック、ジムや健康保険組合などにオンライントレーニング支援システム提供へ
2016年8月29日 08:16
フィットネス市場が成熟しつつあるオンラインプラットフォームや高性能化するウェアラブルデバイスのを取り込み、新たな形態のサービスが登場してきている。パナソニックアプライアンスがスポーツ・健康分野の展示会「SPORTEC 2016」に出展した「オンライントレーニング支援システム」は、スポーツジムや健康保険組合などに向けての提供が検討されているジムに通う時間外にも会員とのエンゲージメント構築が可能となるサービス。通う期間が空くことで離脱しがちなスポーツクラブでは従来電話やハガキ、トレーニングプランの作成といった手段でジム外の会員を繋ぎとめる努力をしてきた。同トレーニングシステムでは、オンラインプラットフォーム上で、トレーニング動画を活用してジム会員の自宅でのトレーニングや食事管理を行い、トレーナーと会員とのコミュニケーション機会を増やす。これにより会員のトレーニング継続が期待でき、結果にコミットするサービスが提供できる。
「SPORTEC 2016」出展のソニーネットワークコミュニケーションズの展開する、企業や自治体向けの健康支援ツール「ソネトレ」でもトレーニング継続率を上げる可能性のあるサービス。同サービスでは専属トレーナーによるオンラインパーソナルトレーニングを提供する。リバウンドしやすいと言われている食事制限ではなく、自宅で出来る運動メニューを提供し、無理なく続けられるのが特徴。
従来別分野で提供している技術を、フィットネスに応用する例もある。パイオニアの「研究用レーザ血流計」は現在食品メーカーや自動車メーカー、アパレルメーカーなどに提供している高性能ウェアラブルデバイスだ。同デバイスでは、耳たぶや手首などの皮膚表面にレーザー光を照射するだけで、毛細血管の血流量を測定できる。フィットネスの現場で活用することにより、運動メニューの内容による効果の確認や、ジムなどで個人が使用しトレーニング成果の確認が可能になるという。
フィットネス市場において、未開拓分野に切り込むこうしたサービス・ツールはお互い競合することなく、それぞれフィットネス参加人口の増加に貢献する可能性があると考えられる。(編集担当:久保田雄城)