英語教育に産官学、企業コラボが加速
2016年2月21日 21:32
英語教育が変わろうとしている。2020年には小学校で教科化され、大学入試においても英語技能のうち、特に「話す」「書く」を重視した方向に向かう。そのような状況の中、英語教育の在り方に産官学が動き出している。大阪教育大学、東芝、増進堂･受験研究社(以下、受験研究社)は、大阪教育大学附属池田小学校で、ICTを活用した英語教育及びクラウド活用に関する実証事業を17日から開始した。
実証事業は、「楽しさひろがる英語学習」として、受験研究社の紙ベースの英語教材を大阪教育大学教育学部吉田晴世教授の監修でデジタル化し、児童一人ひとりに貸与されるタブレットでの学習効果を検証する。英語を聞きながら絵や文字と結び付けて視覚化したり、自らの発音を録音して振り返って学習したりすることにより自分でも進歩が実感でき、学習のモチベーションにもつながるという。また、クラウド型システムの導入で、学校や家庭での学習履歴をクラウド上に保存することが可能になり、理解度に応じた個別適応型デジタル教材の開発にも役立てることができる。
一方、民間にも力を合わせて取り組もうという流れがある。オンライン英会話サービス事業のレアジョブは、増進会出版社とオンライン英会話サービスを共同開発・販売する業務提携契約を締結したと15日に発表した。増進会傘下のZ会グループにおいて活動を進める。
3月からZ会グループ会員へのレアジョブオンライン英会話レッスンの共同販売を始めるとともに、Z会グループが学校に販売する教材に準じたオンライン英会話レッスンの提供、およびZ会グループによる学校、塾・予備校に対するレアジョブのオンライン英会話レッスンの販売代理、英語教育サービスの共同開発などが行われる。
いつの時代も日本人の英語力の弱さは指摘される。現時点でも、小学校での英語教育は決してレベルが高いものとはいえない。民間の力も活用しながらボトムアップで英語力がついていくことに期待したい。(編集担当:城西泰)