Instagramの認知率が急増 企業の活用方法は?
2016年1月13日 18:05
無料の画像共有アプリInstagram。いわゆるSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)のひとつで、スマートフォンで撮影した写真を編集・加工してオンラインで多数の人と共有できるサービスだ。Twitterと同様、特定のアカウントを「フォロー」をすることができ、国内フォロワー数1位を誇る女優の水原希子さんのInstagramには300万人を超えるフォロワーがいる。
ここ数年で急速に普及した感のあるInstagram。ジャストシステム<4686>が行った調査によると、この1年間で認知率(「聞いたことがある」「知っている」人の割合)が、48.6%(2014年12月)から72.8%(15年12月)と大幅に増加していることが分かった。利用率も8.3%から13.4%と順調に伸びている。スマートフォンに搭載されているカメラの機能向上や編集・加工のバリエーションの多さのほか、Twitterの「リツイート」と違い、コメントが写真に直接ぶら下がる形で表示されるシンプルな仕組みなどが受け入れられている。
一方、Facebookの利用率は37.5%と、14年12月調査時の40.0%からやや減少した。利用者の高齢化で「アカウントはあるけど使っていない」人が増えているほか、ある程度普及したことで職場の上司などともつながってしまうことが「SNS疲れ」を生んだ結果だという見方が強い。
こうした中、ひと昔前のFacebookやTwitterのように、企業がインスタグラムを利用する例が増えている。革製品を販売している土屋鞄製造所は、Instagramで広告キャンペーンを展開した結果、約50万人への広告接触を実現し、ブランド認知の向上を果たした。セレクトショップ「BEAMS」は靴や洋服などの商品や新店舗の写真を1枚1枚、テイストを変えてで公開。ユーザーから寄せられたコメントにも公式にコメントを返すなど、細やかな対応でイメージアップに努めている。
そしてそのような企業向けに効果測定を行う会社も登場している。ユーザーローカルが昨年の12月、写真投稿コンテストの効果測定レポートの提供を始めた。ハッシュタグやキャンペーンの効果測定、自社・競合アカウントのフォロワーの分析、位置情報分析など提供するとしている。
写真中心のコミュニケーションとなるため、「ぱっと見」の印象が需要になるInstagram 。ビジネスでは「広告・販促キャンペーン」での利用が今後広まっていくことが予想されるが、まだまだ各社の模索が続きそうだ。(編集担当:久保田雄城)