ｅｎｉｓｈ、東レ、モリタＨＤなど／本日の注目個別銘柄
2015年6月29日 16:41
<7261> マツダ 2384 -113大幅続落。ギリシャと債権団の交渉が決裂したことでリスク回避の動きが先行、為替市場では先週末比で円高ユーロ安の動きが急速に進行している。欧州へのエクスポージャーが大きく、円高ユーロ安による悪影響が大きいと見られている同社や板硝子<5202>などの欧州関連株には、先行きの影響懸念が強まる格好に。
<8233> 高島屋 1114 -66大幅続落。先週末に第1四半期の決算を発表、営業利益は74.5億円で前年同期比1.1％減益、上半期の同13.0％増益見通しに対し減益スタートとなっている。ほぼ市場想定通りの着地と見られるが、インバウンド需要増などへの期待感も高まっていたため、短期的な出尽くし感につながる状況のようだ。なお、昨年3月の駆け込み需要の反動の影響が大きかったことが3-5月期業績には響く形へ。
<3402> 東レ 1016.5 -16.5反落。先週末に業績観測報道が伝わっている。4-6月期営業利益は330億円程度、前年同期比5割増になったもようとされている。航空機向けの炭素繊維、自動車用樹脂などが想定比上振れ推移のようだ。市場コンセンサスは270-280億円程度であり、大きく上振れる水準に。ただ、地合い悪化の影響に押されているほか、先週末に上振れプレビューが複数で散見されたことで、幾分は出尽くし感が強まる状況にも。
<3667> ｅｎｉｓｈ 1420 -400ストップ安。先週末に業績予想の下方修正を発表している。上半期営業損益は5億円の赤字から6.5億円の赤字に、通期では3億円の黒字から10.5億円の赤字に減額修正。「千年の巨神」の売上不振、新タイトルの投入遅延、タイトル数の減少などが下方修正の背景に。スクエニＨＤ<9684>との共同開発、コロプラ<3668>からのアプリ配信など、足元では期待材料ともなっていたため、想定外の大幅下方修正に失望売りが集まる。
<3398> クスリのアオキ 5260 +485一時ストップ高。先週末に前5月期の決算を発表、前期営業利益は77.8億円で前期比31.9％増益、従来計画の68.3億円を大きく上回る着地となっている。一方、今期は75.9億円で同2.4％減益の見通し。前3-5月期は前年同期比67.2%増益と増益幅が一段と拡大しており、ストレートに前期の上振れ着地を評価する動きになっている。一方、今期の減益見通しに対しては、計画が保守的過ぎるといった評価のようだ。
<6455> モリタＨＤ 1183 +78大幅反発。先週末に自己株式の取得実施を発表、発行済み株式数の4.41％に当たる200万株を上限としており、取得期間は7月1日から12月15日までとなる。6月19日に前回の自社株買い期間（1/15-6/19）が終了したばかりであり、その後の株価が軟調な推移となっていたことからも、相次ぐ自社株買いの実施を好感する動きが優勢に。なお、前回の自社株買いは取得上限株数200万株に対して104万株強となっている。
<7105> ニチユ三菱 628 +25後場から取引再開、買い先行の展開になっている。同業の一社であるユニキャリアを1000億円超で買収との報道が本日伝わっている。買収によって売上高は4000億円台半ばとなり、世界市場シェアは6位から3位に浮上するようだ。三菱重工が買収を資金面で支援すると見られており、ストレートに規模拡大によるスケールメリットを期待する動きが優勢となっている。
<6165> パンチ工業 1311 +47大幅反発。いちよしではレーティングを新規に「Ａ」、フェアバリューを2400円としている。大手メーカーの国内生産回帰が一部で進展することにより、金型部品の需要の拡大が見込まれること、中長期的に、中国を中心とした海外市場の深耕により更なる事業成長が期待出来ることなどを評価材料としている。今3月期営業利益は会社計画20億円を上回る22億円、前期比28％増益を予想、来期、再来期ともに2ケタの利益成長が続くとみているようだ。
<4246> ダイキョーニシカワ 4065 +80しっかり。クレディ・スイス(CS)では投資判断を新規に「アウトパフォーム」、目標株価を4600円としている。自動車の軽量化トレンドという良好な事業環境もあり、高付加価値製品の拡販によるさらなる収益成長が期待できるとの評価。とりわけ、樹脂製品の原料ブレンド開発から設計、製造まで一貫して手掛けていることで、同社の競争力は高いとしている。なお、CSでは自動車の軽量化技術に再注目として、ニフコ<7988>や東プレ<5975>なども新規に買い推奨。
<8601> 大和証券Ｇ 930.6 -33.9売り優勢。ＳＭＢＣ日興証券では投資判断を「１」から「２」に格下げ、目標株価も1100円から1000円に引き下げへ。資本政策の力点はやや将来の成長志向が強く、株主還元の拡充には時間が必要などと指摘、さらなる評価には増収ペースの加速と豊富な資本を活用した業容の拡大が必要とも。また、仮に、投資信託の代理事務手数料、アセットマネジメントの運用報酬を含む安定収益の増加ペースが鈍化すれば、中期計画であるＲＯＥ10％の達成は難しいともみているもよう。《XH》