東南アジアや米国を狙うハッカーグループ「APT30」の存在が明らかに
2015年4月16日 16:45
あるAnonymous Coward 曰く、 セキュリティ企業FireEyeが、2005年より標的型攻撃（APT）を行っているというハッカーグループ「APT30」についての調査結果を報告している（ITWORLD、ZDNet Japan、Slashdot）。
APT30はインドや韓国、マレーシア、ベトナム、タイ、サウジアラビア、米国などを主にターゲットにしているほか、ネパールやブータン、フィリピン、シンガポール、インドネシア、ブルネイ、ミャンマー、ラオス、カンボジア、日本もターゲットとなっているという。東南アジアの政府機関や企業、報道機関、ジャーナリストをターゲットにしていることから、この組織は中国政府の支援を受けている可能性が高いという。
特に興味深いのは、APT30がインターネットから隔離されたネットワークをターゲットに活動を行っている点だという。同組織はUSBメモリやハードディスクといったリムーバブルデバイスに感染するマルウェアを作成し、そういった環境からデータを盗むことを目的としているようだ。
FireEyeは同組織が使っていた攻撃ツールも確認しているとのことで、これらのツールを使って特定個人を狙ったフィッシングを行ったり、マルウェアや悪意のあるサイトへのリンクを含むメールを送信したりといった活動を行っていたという。
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