普及期入りの4Kテレビ、日中韓メーカーでシェア争い本格化
2014年12月8日 08:46
*08:49JST 普及期入りの4Kテレビ、日中韓メーカーでシェア争い本格化
来年にも本格普及期入りが予想されている中国の4K（超高精度）テレビ市場では、内外の主要メーカーによるシェア争いが一段と激化しそうだ。現在のシェアトップは韓国サムスン電子。中国や日本の大手メーカーも追い上げ態勢を確立した。今後も中日韓勢による「三つ巴」の激しい価格競争が繰り広げられる見込みという。中国家電網が3日付で伝えた。
中国の各社シェアは、足元でサムスン電子が36％と首位。これにLG電子の15％、ハイセンスの10％、ソニー<6758>の9％、長虹の6％などと続く。
ある調査会社によると、中国の4Kテレビ販売台数は、2013年がわずか160万台だったのに対し、14年は805万台（前年比5倍）、15年は1809万台（2.2倍）に拡大する見通し。需要急増の背景には、製品価格の低下、4K機能に対応したコンテンツの充実などがあるという。
サムスンが中国市場で攻勢を強めるなかで、中韓ブランドの競争は一段と激化しつつある。中国企業が北米展開を強化していることを踏まえると、大手企業間の値下げ競争は世界的な規模に広がる見込みだ。
【亜州IR】《ZN》