積水ハウス、ネクソン、リクルートHDなど/本日の注目個別銘柄

2014年11月14日 16:47


<6331> 化工機 441 +45買い優勢。トヨタ<7203>やホンダ<7267>など自動車大手と経済産業省では、燃料電池車向け水素の価格をガソリン並みに引き下げる仕組みを作ると報じられている。水素ステーションの運営費用の一部を官民で負担、水素を安く供給できるようにするようだ。水素ステーションの整備進展、燃料電池車の普及拡大につながっていくとの見方から、燃料電池関連の材料株の中心銘柄として短期資金中心に関心が向かう状況に。岩谷産業<8088>なども買い先行の展開へ。

<6098> リクルートHD 3665 -260売り先行。前日に上半期の決算を発表、営業利益は534億円で前年同期比3%減となっている。通期予想は1210億円、前期比3%増を据え置きへ。積極的な先行投資が負担になったもよう。コンセンサスなどは定まっていなかったと見られるが、減益決算をマイナス視する動きが優勢へ。なお、来週には上場後1ヶ月が経過することで、ポジティブなアナリストレポートなどが今後相次ぐとの期待は先行しているもようだ。

<1928> 積水ハウス 1578 +92強い動き。前日には通期業績予想の上方修正、自己株式の取得、中期計画などを発表している。とりわけ、中期計画での株主還元拡充策が評価される展開に。従来の平均配当性向40%に加え、当期利益の20%を目途に自己株式取得を実施して、総還元性向を60%とするとしている。これに伴って、上限1000万株の自己株式取得の実施を発表している。株主還元拡充策は投資家の要求が高かった分野であり、評価を高める動きが強まっているようだ。

<3659> ネクソン 1167 +151大幅高。前日に第3四半期の決算を発表、。7-9月期は営業利益が151億円で前年同期比7%減と増収減益決算に。会社計画レンジ107-130億円、135億円程度のコンセンサスを上回る格好になっている。韓国における想定以上の好調、円安効果などが背景。12月期通期計画も547-571億円のレンジとしており、545億円レベルの市場予想を上回っている。懸念材料であった中国での収益の落ち込みに歯止めがかかってきていることもポジティブ視。

<6962> 大真空 312 -31下落率トップ。前日に発表した決算内容がマイナス視されている。上半期営業損益は5.9億円の赤字となり、通期予想は11億円の黒字から10億円の赤字に下方修正。7-9月期も営業赤字が継続する状況となっている。デジカメ向け製品の販売減少、通信機器・HEMS市場向けの販売伸び悩みなどが背景に。ウェアラブル端末関連としての期待感なども高まっていたため、失望売りが膨らむ形に。上半期末配当金は従来予想比減配へ。

<6839> 船井電機 1474 +109買い優勢。ドイツ証券では投資判断を「ホールド」から「バイ」に格上げ、目標株価も1260円から1760円に引き上げている。ネットキャッシュ増加で株価の割安感が更に強まると判断されること、TV事業の黒字化定着で全社収益が改善基調に入ることなどを評価、割安に放置されているバリュエーションの見直し機運が高まると判断しているようだ。液晶TVは「残り福」を享受できる立場になっていると指摘。なお、米ウォルマートが決算を受けて上昇していることも、関連銘柄としてプラス材料につながっている。

<3387> クリエイトR 1614 +139大幅高。SFPダイニングのIPOが前日に発表されている。「磯丸水産」などの飲食店を経営している企業だが、同社は発行済み株式数の93.50%を保有する筆頭株主となっており、IPO市場が活況なかで、含み益の拡大が期待できる状況になっているようだ。想定発行価格2040円をベースにすると、持分は約400億円となり、現在の時価総額500億円超からみると、インパクトは大きいとの見方にも。

<6770> アルプス 2268 +115強い動きが目立つ。メリルリンチ(ML)では投資判断「買い」継続で、目標株価を2150円から2500円に引き上げへ。VCM需要好調、車載用電子部品事業の収益性改善、為替前提の円安変更を背景に業績予想を上方修正、今期営業利益は390億円から450億円に上方修正している。また、みずほ証券でも、プレミアム・ポートフォリオに同社を新規採用としているようだ。

<4631> DIC 252 +10堅調。モルガン・スタンレー(MS)では投資判断を新規に「オーバーウェイト」、目標株価を320円としている。今期の下方修正実施で悪材料は出尽し、欧米インキ事業のリストラ効果、デジタル顔料やPPS関連事業の伸長で来期以降は2ケタの利益成長を予想しているようだ。17.3期には10年ぶりの最高益更新を見込むと。液晶素子事業の収益拡大を見込まなくても、株価水準の割安案は強いと指摘しているようだ。《FA》

関連記事

最新記事