日本化学工業、旭化成、ＴＳＩＨＤなど／本日の注目個別銘柄
2014年10月15日 16:53
<7751> キヤノン 3297 -7.5軟調。1-9月期営業利益が前年同期比7％増の2600億円強になったもようと伝わっている。上半期の同26％増益に対して、7-9月期は700億円前後となり、前年同期の906億円から大幅な減益に転じる状況となっている。4-6月期が想定を上回る好業績であったことから、円安背景下での収益失速をネガティブ視する動きが優勢に。今期業績の上振れ期待などは後退する形のようだ。
<5108> ブリヂストン 3503.5 +145.5しっかり。ＪＰモルガン（JPM）では自動車部品・タイヤセクター7社のカバレッジを開始、デンソー<6902>とともに同社の投資判断は「オーバーウェイト」と格付け、目標株価は4500円と設定している。タイヤ各社の財務基盤は大幅に改善、キャッシュ創出力も高まっているなか、とりわけ、超大型タイヤの回復期待、バランスシートを活用した株主還元拡大の余地から、同社に注目としている
<4092> 日本化学工業 164 +23急伸で上昇率トップ。放射性セシウムや放射性ストロンチウムを同時に99％以上除去できる吸着剤を開発した報じられている。福島原発の汚染水処理での用途を見込み、年内量産化を目指すようだ。株式市場では引き続き放射能対策に対する関心が高いなか、値頃感の強さも妙味に短期資金の関心が高まる展開へ。
<3407> 旭化成 841.3 -30.6下げ目立つ。同社グループの一員で米国の大手救命救急医療機器メーカーであるゾール・メディカルが、米ＦＤＡから機器説明の資料不足で警告を受けたと伝わっており、売り材料と捉える声が多いもようだ。また、前日にはＬＩＸＩＬが業績予想の下方修正を発表しており、住宅関連銘柄には事業環境の厳しさが認識されているといった見方も。
<9706> 日本空港ビルデング 3890 +270強い動きが目立つ。モルガン・スタンレー（MS）では投資判断を「イコールウェイト」から「オーバーウェイト」に格上げ、目標株価も2600円から4800円に引き上げている。想定以上のインバウンド需要の拡大から業績予想を上方修正、直近の株価下落は押し目買いの好機としている。物品販売業の増額修正を主因に、今期営業利益は会社計画83億円に対して107億円にまで上方修正しているもよう。
<3608> ＴＳＩＨＤ 632 -55急落。前日に上半期の決算を発表、上半期営業利益は3.2億円にとどまり、従来予想の6億円を下回ったことがネガティブに捉えられている。第1四半期は24.6億円、前年同期比2.8倍の水準であったことから、下振れ着地は想定外といった見方にも。一部費用の前倒し発生、ブランド撤退に伴う在庫評価損の発生などが背景に。なお、最終損益は従来予想の18億円の赤字に対して4.6億円の赤字と上振れ着地へ。
<3048> ビックカメラ 1083 +92大幅続伸。前日に前8月期の決算を発表、経常利益は241億円で前期比57％増益、先に上方修正した水準での着地となっている。今期は205億円で同15％減益の見通しだが、前期に連結評価差額や店舗閉鎖損失引当金戻入などの押し上げ要因があったため、実質的な前期の経常利益178億円との比較では増益基調が続く格好に。今期の市場コンセンサスは185億円程度であったとみられる。モルガン・スタンレー（MS）では、ＥＣ伸長や都市型ビジネスの利点、コジマ統合効果の継続などを評価、投資判断買い推奨継続で目標株価は1100円に引き上げている。
<2292> ＳＦｏｏｄｓ 1888 +160大幅高。前日に発表した上半期決算が好感されている。営業利益は41.3億円で前年同期比64.1％増益、8月に上方修正した数値である36億円を大きく上回る着地となっている。据え置きの通期予想も再度の上振れ期待が高まる状況へ。食肉卸が好調推移のほか、新規連結化効果なども想定以上に表面化する格好と見られる。
<9204> スカイマーク 219 +18買い優勢。モルガン・スタンレー（MS）では空運業界の投資判断を「Cautious」から「Inline」に引き上げている。国際線単価前提をプラス基調へと引き上げ、各社の業績見通しを上方修正しているようだ。同社に関しては、国内旅客市場の価格低下リスクは払拭できないとして、目標株価は250円から220円に引き下げているが、相当程度の悪材料は織り込んだとしているほか、最悪期も脱したと指摘している。
<1605> 国際帝石 1311.5 -17軟調。原油市況の下落がマイナス材料に。ＷＴＩは4.5％安の大幅安となり、2年4ヶ月ぶりの安値水準となっている。ＩＥＡ発表の月報で、2014年、15年の石油需要予測が下方修正されていること、イランやサウジアラビアなどの関係筋が原油価格下落の容認発言を行っていること、ＯＰＥＣの減産可能性の低下などが弱材料につながる。《FA》