ＮＴＮ、ニコン、ＭＵＴＯＨなど／本日の注目個別銘柄
2014年10月1日 16:52
<4062> イビデン 1810 -326大幅安。前日に業績修正を発表、上半期の営業利益は80億円から90億円に上方修正も、通期では250億円から180億円に下方修正している。市場予想も230億円程度であったと見られ、大幅に下振れる格好に。マレーシア工場の立ち上げ費用負担、競争激化などが影響とされている。クレディ・スイス(CS)では、北米向けＰＣＢのシェア低下は想定以上として、投資判断を「ニュートラル」から「アンダーパフォーム」に格下げ。ＵＢＳでも、ＰＣＢ事業のリスクが顕在化として投資判断を格下げしている。
<3436> ＳＵＭＣＯ 1233 -91売り優勢。ＵＢＳでは投資判断を「ニュートラル」から「セル」に格下げしている。業績上方修正で目標株価は1100円に引き上げているものの、株価の割高感は強く、価格の上昇がなければ株価水準は正当化できないと。300ミリウエハー需給が窮迫するには時間がかかるとみられ、業界再編も進まず価格交渉力に変化がないことから、値上げの実現性は疑問との見方。
<2792> ハニーズ 1055 -102急落。前日に第1四半期の決算を発表、営業損益は1.9億円の赤字となり、前年同期比9.7億円の損益悪化となっている。上半期・通期予想は据え置きとしているが、下振れ懸念などが強まる形に。消費増税や天候不順の影響で日本セグメントが落ち込んだ。ドイツ証券では、第1四半期は会社計画を5-6億円程度下振れたろ想定している。
<6472> ＮＴＮ 514 +19しっかり。ゴールドマン・サックス（GS）では買いを再強調として、目標株価を530円から560円に引き上げている。7-9月期営業利益は94億円、前年同期比15％増と予想。北米の早期黒字化が見えてきたことで、北米赤字に対する失望感が強まっていた同社株の再評価のきっかけになるとみているもよう。自動車事業は、輸出向けが好調なスバル、マツダ向けを筆頭に上振れ基調と。
<7731> ニコン 1566 -19さえない。上半期営業利益は前年同期比77％減の50億円程度になった公算と伝わっている。従来予想は40億円、同82％減益であったが、採算のよい中上位クラスの一眼レフカメラの比率が高まったことが上振れの背景と。同社は第1四半期決算発表時には大幅な下方修正を発表していた。ただ、市場予想は60億円程度であるほか、水準が極めて低い中での上方修正であるため、それほどポジティブなインパクトは強まっていないようだ。
<6920> レーザーテック 1400 +66買い優勢。ＳＭＢＣ日興証券では投資判断「１」継続で、目標株価を1500円にまで引き上げている。今6月期はマスクブランクス欠陥検査装置の売上増加で引き続き増益が見込めるほか、来6月期以降は10nm以降の微細化投資でマスク欠陥検査装置の需要が期待できると評価している。今６月期営業利益は会社計画を上回り2ケタ増益、来期も2ケタ成長が続くと予想している。
<2685> アダストリア 2278 +138強い動き。前日に上半期の決算を発表している。営業利益は20.4億円で前年同期比45.9％減と大幅減益になったが、従来予想の14億円は大きく上振れての着地となっている。8月には23億円から14億円に下方修正していたこともあって、過度な先行き懸念は後退する格好に。決算説明会では、来期以降にＶ字回復を図る方針を示したほか、1月に中計を発表するとも表明。今後の期待感にもつながる状況へ。
<7915> 日本写真印刷 1700 +84上げ目立つ。本日は大和のポジティブなレポートが材料視されている。同社では上期ガイダンスは営業利益7億円としているが、大和では15-20億円程度の数字で着地するとみているもよう。数量が順調な中で円安効果は大きく、ディバイス事業の利益が上振れるとしているようだ。フイルムセンサーの歩留まり改善効果と円安メリットをフルに織り込んだ場合、ＥＰＳは200円前後まで引き上がる可能性があるとも。
<7999> ＭＵＴＯＨ 543 +29一時急伸。いちよしではレーティングを新規に「Ａ」、フェアバリューを880円としている。主力の大判インクジェットプリンタにおける販売拡大を予想していること、３Ｄプリンタの中期的な寄与が期待出来ると判断していることなどが高評価の背景に。３Ｄプリンタは前期の10億円強から17.3期には40億円程度まで拡大と想定のもよう。また、今期営業利益は会社計画の10億円に対して20億円と予想している。
<7203> トヨタ 6500 +37しっかり。本日はＪＰモルガン（JPM）では投資判断を「ニュートラル」から「オーバーウェイト」に格上げしており、評価材料につながっているとみられる。また、円相場が約6年1カ月ぶりに１ドル＝110円台に乗せたことも、円安メリットの代表株として支援になっている。なお、JPMでは、業績改善に加え、株主還元に対する期待値の高まりも株価押上げ要因となるとして、目標株価を8000円としている。《FA》