「買いたい弱気」とバランスを取り日経２２５構成の好配当・低ＰＢＲ株に超短期限定対応も一法＝浅妻昭治
2014年9月24日 10:01
＜マーケットセンサー＞
もしかして、こういう投資家心理を「買いたい弱気」というのかもしれない。日経平均株価は、リーマン・ショック後の昨年１２月の高値１万６３２０円を更新する急騰を演じ、為替相場も、１ドル＝１０９円台と６年ぶりの円安水準となった。ところがその株高も円安も一巡し、米国のＮＹダウも、１０７ドル安と急反落し、８月５日以来の大幅下げとなった。この日米株価の反落は、日本株では、飛び石連休の谷間で利益確定売りの押されるのは当然であり、ＮＹダウも連日、史上最高値を更新してきていただけに一服場面があっても何ら不思議はないとは分かってはいる。しかし、実際に株価が反落するといらぬ心配が頭をもたげるのを抑えることができなくなる。
今回の日本株の株高は、残念なことに昨年１２月とは異なり「アベノミクス」効果ではない。２つの重要イベントを無事に通過したことによるとマーケットコメントされた。９月１６日～１７日に開催されたＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）のＦＯＭＣ（公開市場委員会）と、９月１８日に投票、１９日に開票されたスコットランドの住民投票がキッカケとなり、ＦＯＭＣでは、金利を早期に引き上げるか引き上げないかどのようにも受け取れるタカ派的、ハト派的文言がちりばめられ、スコットランドの独立を問う住民投票では、結局は独立が否決されたものの、いずれも円安・ドル高・ユーロ高を牽引し、株高を演出してくれた。兜町は、イエレンＦＲＢ議長やスコットランド民族党のサモンド党首には、いくら謝辞を述べても述べきれない。
ただこの円安は、いかにも急激で幅も大きく、黒田東彦日銀総裁や榊原定征経団連会長らの産業界トップが「安定的に推移するのが望ましい」とコメントしたように、プラスとマイナスの影響が日本経済をより混乱させることが懸念されている。まして株価形成のファンダメンタルとなる企業業績にとっては、９月中間期（２Ｑ）の決算期末をあと１週間後に控える重要なターニングポイントである。円安のメリットとデメリットが、企業業績全般の不透明化にもつながりかねない。
さらに、ソニー <6758> の株価が、９月１７日に発表した業績下方修正・赤字幅拡大、上場以来の無配転落を嫌って急落したことも、再び悪い連想につながってくる。いくら業績不調による株価急落で全般相場を直撃して激変させる「ショック安」の常習犯といっても、２Ｑ期末を控えて第２のソニー、第３のソニーが続出してこないか当然、身構えることになる。
こうなると、今回の円安、輸出主力株の株価急騰にタイミングよく乗った市場参加者は、高値でハシゴを外されるのでないかと足がすくみ、乗り遅れた投資家は、あれこれ弱材料を並べ立て「買いたい弱気」を決め込むことになる。こうしたマイナーな投資家心理は、２Ｑ期末を挟んで３月期決算会社に上方修正銘柄が相次ぎはっきり円安メリットを確認できるまで続くと推定される。
それまでは、揺れ動く投資家心理のバランスに配慮し、どのような投資スタンスを取ることが正解か？そこで、日経平均株価（日経２２５）の構成銘柄のうちの３月期決算会社の好配当銘柄にターゲットを絞ることをお薦めしたい。確かに毎度お馴染みの銘柄が浮上することになるが、それでもそのなかからＰＢＲが１倍台を割る銘柄にアプローチすれば、好配当利回りをエンジョイできるほか、あるいはそこそこの値幅効果も狙えるかもしれないのである。明２５日の中間配当の権利付き最終日まであと２日間、超短期限定の忙しい投資判断・投資行動を迫られることになるが、一考余地は大いにあるはずである。（執筆者：浅妻昭治 株式評論家・日本インタビュ新聞 編集長）
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