JR東、新幹線と首都圏在来線で180億円投じた雪害対策を実施

2014年5月9日 09:20

　東日本旅客鉄道（JR東日本）は8日、2月の豪雪で大きな輸送障害が発生したことを受け、雪害対策を策定したと発表した。180億円の工事費を投じて、2月の水準の降雪量でも新幹線、首都圏在来線とも可能な限り運転を継続するための体制と設備の整備を2017年度までに行う。

　新幹線の対策としては、地域ごとの降雪量に応じた設備を建設当時から整備していたが、降雪量が少ない地域にも設備の強化を行う。

　具体的には、上野駅、高崎駅、東京駅、大宮駅などの拠点駅に車両から落ちる雪によるポイント不転換を防止する急速除雪装置（温水ジェット）や、積雪を防止する電気温風式融雪装置、車両が持ち込む雪を融かす融雪マットなどを整備する。また、除雪機械や監視カメラなども増強する。

　首都圏在来線でも、豪雪でも主要線区で可能な限り運転を継続するために設備の強化を行う。

　具体的には、雪を解かす装置の設置数うを増やしたり、雪を解かす能力を強化する。除雪機械の増備、降積雪状況を把握するための監視カメラ、足止めされた乗客に提供する防寒シートなども新たに設置・配備する。