トヨタ、アマダ、吉野家ＨＤなど／本日の注目個別銘柄
2014年4月14日 16:21
<6753> シャープ 273 -26大幅安。年度内にも、2000億円規模となる巨額増資を実施する検討を開始と報じられている。資本拡充による経営の安定度向上を図る狙い。昨年11月までに公募増資などで約1500億円の資金調達を行ったばかりであり、相次ぐ大型増資による株式価値の希薄化を警戒する動きに。年内にも最終判断と伝わっているように、実施の表面化時期はまだ先になるものの、現在の時価総額は5000億円前後で、今回も希薄化は高水準となる可能性が高い状況に。
<7203> トヨタ 5410 +96買い優勢。みずほ証券では投資判断を「中立」から「買い」に格上げ、目標株価を6200円から7900円に引き上げており、見直しのきっかけ材料につながっている。海外販売の増加がけん引役となって販売台数増加が続く可能性が高いこと、ＴＮＧＡの導入を機にコスト削減が加速する可能性があること、燃料電池車で先行と推測されること、自社株買い再開の発表など株主還元の強化などを評価している。なお、同様にみずほ証券が投資判断を格上げした富士重も買い先行へ。
<6796> クラリオン 170 +4買い先行。メリルリンチ（ＭＬ）では投資判断を「中立」から「買い」に格上げしている。目標株価も159円から230円に引き上げへ。スマホ普及の影響で付加価値率が低下するという課題に直面しているカーエレ企業にあって、同社はリアカメラや全周囲俯瞰モニターなどの成長で脱エンタ系カーエレ事業を拡大させることが可能と指摘。日立<6501>との協業効果も含めて、セクター内では、安心・安全企業としての成長力に期待ができるとしている。
<6113> アマダ 713 +12買い先行。今期営業利益は前期推定比2倍となる300億円前後になる見通しと報じられている。金属加工機械の販売が自動車向けなどに好調なことが背景に。市場コンセンセンサスは235億円レベルであり、大幅な上振れにサプライズも強まる状況のようだ。現段階での観測報道数値は、会社計画と一致する可能性は高いとの見方も多い。
<4559> ゼリア新薬 1998 +10強い動き目立つ。東海東京では投資判断を「２」から「１」に格上げしている。業績のモメンタムに衰えが無いなか、株価水準の割安感は強いと評価しているようだ。大型投資に伴う中長期成長力も評価、医療分野では優れた投資対象の一つと位置づけている。なお、前期営業利益は会社計画65億円に対して85億円で予想、今期も前期比26％増益と高い収益成長が続くと予想している。
<9861> 吉野家ＨＤ 1345 +54しっかり。先週末に前2月期の決算を発表している。営業利益実績は21.8億円で前期比16.1％増益、今期は33億円で同51.4％増益の見通しとしている。前期実績は先の上方修正水準での着地となり、今期は四季報予想並みの見通しとなっている。「牛すき鍋」の販売好調が業績けん引役となる格好に。想定通りの好決算発表に加えて、消費増税に伴う値上げ後の販売も前年比約2割増で推移していると伝わっており、安心感につながっているようだ。
<9681> 東京ドーム 459 -34さえない。三菱ＵＦＪでは投資判断「ニュートラル」継続で、目標株価を680円から520円に引き下げている。今1月期以降の業績予想を下方修正、アナリストカバレッジが少ない銘柄でもあって、ネガティブな反応が強まる格好にも。東京ドームの稼働日数減少、「黄色いビル」の賃貸収入減少などを織り込んでいるもよう。会社予想比では上振れだが、今期は従来予想の131億円から113億円に、2ケタ増益見通しから一転して減益見通しに修正している。
<4574> 大幸薬品 1547 +50買い先行。鳥インフルエンザが熊本県の養鶏場で発生したと伝わっている。国内での発生は約3年ぶりとなるもよう。対策製品の需要増大思惑などから、同社のほかにもシキボウ<3109>やダイワボウ<3107>など鳥インフル関連銘柄に短期資金の関心が向かっているようだ。とりわけ、「広告問題」を受けて、足元での株価の調整が目立っていた同社にはリバウンド余地大きいといった期待も。
<6101> ツガミ 597 +12後場は上げ幅を広げる動きに。前引け後に業績予想の下方修正、並びに、自社株買いの実施を発表している。通期営業利益は従来予想の36億円から12億円、前期比86％減益の水準まで下方修正している。ただ、足元の受注好調などから新年度の収益回復期待は高く、それほど前期の下振れを悪材料視する動きには至っていない。一方で、発行済み株式数の2.07％に占める150万株を上限とした自社株買い実施で、目先の需給改善を期待する動きが優勢。
<4324> 電通 3905 +40しっかり。ＳＭＢＣ日興証券では投資判断を「２」から「１」に格上げ、目標株価も4300円から5500円に引き上げている。前期以降の業績予想を上方修正、国内広告売上高が従来予想を上回るペースで推移していること、売上総利益率が想定以上に改善しているとみられることなどが背景。今期以降も、円安や国内景気回復を背景に、得意先企業の業績成長が続いて高水準の広告予算が維持されると予想しているもよう。成長余地が大きい海外広告市場で業績拡大が見込める数少ない企業として評価できるとも。《FA》