トヨタ、ルネサス、アルテックなど／本日の注目個別銘柄
2014年4月2日 16:34
<7203> トヨタ 5847 +34しっかり。3月の米国自動車販売は、前年同月比5.7％増の1640万台となり、コンセンサスである同2％増の1580万台程度を大きく上回った。月後半にかけて急速に持ち直す格好となったようだ。同社に関しても、コンセンサスの同1.3％増に対して、実績は同4.9％増になっている。国内では消費増税の影響が目先懸念されるほか、米国市場での堅調推移が続いていることを改めて評価へ。また、野村が、資本政策の進展などを評価して、目標株価を8000円から8700円に引き上げていることも買い材料視されている。
<6723> ルネサス 831 +47急伸。米アップルが同社の液晶用半導体子会社の買収交渉に入ったと報じられている。アップルでは同社が持つ全株を取得する方向、取得額は500億円規模と見られている。液晶分野からの完全撤退の方向性はこれまでも伝わっていたが、あらためて事業の選択と集中策を評価する動きが優勢に。売却資金によるバランスシートの改善に対する期待感なども高まる方向へ。
<9508> 九州電力 1151 -60下げ目立つ。資本増強に向けて政投銀と資本提携交渉、優先株で1000億円規模などと報じられている。前日に北海道電力<9509>が急落した連想感も波及で、処分売りの動きが優勢となる状況に。復配実施時期の遅れなど警戒される格好のようだ。川内原発の早期再稼働期待が高まっている状況下、ネガティブなサプライズが強まる状況にも。
<7735> 大日本スクリーン製造 518 +24しっかり。前日にはバークレイズの投資判断格上げが観測されていたが、本日は台湾ファウンダリの足元での受注拡大が買い材料視されているもよう。クレディ・スイス（ＣＳ）では、3月の台湾ファイリング情報によると、ＴＳＭＣの大口のファイリングがみられ、2月比29倍となる26.9億ドルと、単月では過去最高を記録したとしている。ＴＳＭＣ関連と位置づけられる同社の期待材料につながる形にも。なお、同社のほか、ディスコ<6146>やアドバンテスト<6857>など半導体製造装置関連の一角で強い動きが目立つ。
<7274> ショーワ 1066 -49売り優勢。三菱UFJでは投資判断を「アウトパフォーム」から「ニュートラル」に格下げ、目標株価を2100円から1200円に引き下げている。二輪車市場の低調に加えて、主力車種での失注影響も想定以上で、業績モメンタムは想定よりも減速しているとの見方。期待のＣＶＴポンプの拡販も従来想定以下のペースにとどまる可能性と。来期営業利益は前期比3.4％増益の210億円にとどまると予想、伸び率は系列平均を下回ると見ている。
<9972> アルテック 255 +18急反発。３Ｄプリンター関連の一角として物色されている。高性能３Ｄプリンターを開発・販売する研究組合が発足と伝わっており、改めて今後の３Ｄプリンター市場の拡大期待などが高まる格好になっている。とりわけ、同社はストラタシスの国内販売代理店となっており、ＵＢＳの新規買い推奨などを受けて海外市場でストラタシスの株価上昇が目立ったことも刺激材料につながっている。
<4321> ケネディクス 356 +32大幅高。本日は不動産セクターが業種別上昇率トップ、つれて、中小型の不動産にも短期資金の値幅取り商いが活発化する状況に。不動産のほかノンバンクも高く、金融緩和期待セクターの強さが目立つ。日銀短観で注目された企業の物価見通しだが、5年後は1.7％上昇にとどまっており、追加緩和期待の高まりが思惑視される状況とも観測される。
<6471> 日本精工 1123 +63買い優勢。前3月期営業利益が前期比ほぼ倍増の640億円前後になり、従来予想を10億円ほど上回ったとの観測報道が伝わっている。ベアリングの好調に円安も利益の押し上げ要因となったようだ。また、今3月期は730億円前後になり、7年ぶりに過去最高を更新する見通しとされている。ともに市場コンセンサス線上でサプライズは大きくないものの、目先の安心感にはつながる形のようだ。なお、ＮＴＮ<6472>やジェイテクト<6473>など他のベアリング大手も強い動き。
<2501> サッポロ 416 +9買い優勢。ＵＢＳでは投資判断を「ニュートラル」から「バイ」に格上げ、目標株価は480円としている。ビール類の売上力が想定よりも強いこと、今期業績予想を上方修正していること、来12月期は不動産の収益回復で営業増益率が高まることなどを評価している。ビールのけん引役は、「エビス」と新ジャンルでプリン体ゼロの「極ゼロ」のようだ。
<6981> 村田製 9655 -128さえない。みずほ証券では投資判断を「買い」から「中立」に格下げしている。目標株価も11000円から10000円に引き下げへ。スマホの普及は進展に伴い、15年以降は需要減速となる可能性が高いと指摘。中国メーカーの積極姿勢から、在庫調整などの反動が年後半以降に出る可能性もあり、今上期に受注モメンタムの転換点を迎えると予想へ。16.3期営業利益は5％増益にとどまると想定しているもよう。《FA》