社会人のタブレット所有率は21.4%、過半数が使用歴1年未満
2014年3月3日 23:04
ロジクールが3日発表した「社会人のタブレット端末利用実態調査（前編）」によると、タブレット端末の所有率は21.4%だった。そのうちの半数以上（52.5％）が使用歴1年未満と日が浅く、本格的な活用が進むのはこれからの状況と言えそうだ。
「タブレット端末を所有しているか」を尋ねると、28.1％が「持っている」と答え、このうち21.4％が「自分専用で使っている」と答えた。「個人購入か会社支給か」を尋ねると、83.3%が「個人で購入した」と答えた。
「タブレット端末の使用期間」については、1年未満が46.1%、1年以上が54.1%だった。自分専用のタブレット端末所有者に限ってみれば、1年未満が52.5％と半数を超えていた。
また、「タブレットは会社が支給するべきかどうか」を尋ねたと、約66.7%が「支給するべき」と答え、若い年齢層ほど「支給するべき」という回答が多くなった。
「タブレットを使用するメリット」について尋ねたところ、「場所を選ばずに使える」が60.7％で、「持ち運びがしやすい」が59.1％で続いた。
「タブレットを仕事に活用しているかどうか」を尋ねると、「フルに活用している」が18.3％、「活用している方だと思う」が42.4％となった。また、仕事で使っている人に「仕事の効率が上がったかどうか」を尋ねると、「とても効率が上がった」が25.1％、「少し効率が上がった」が53.6％、「変わらない」が21.4％となった。
「タブレットで不便に感じた点があるか」を尋ねると、68.3％が「ある」と答えた。具体的な内容では、「画面上のキーボード操作・文字入力」が32.7%、「バッテリーの寿命」が23.9%となった。
「タブレットがパソコンの代わりになるか」を尋ねると、72.6％が「そう思う」と答えた。
調査は2月5日、6日にインターネットで行われ、20歳代から50歳代の男女486人から有効回答を得た。（記事：松本 茂樹・記事一覧を見る）