【銘柄診断】大日本スクリーン製造は１３週移動平均線回復で上昇トレンドの可能性も
2012年2月25日 13:11
【半導体・液晶・太陽電池の製造装置関連特集】
大日本スクリーン製造 <7735> は、半導体機器（ＳＥ）事業（枚様式洗浄装置、バッチ式洗浄装置など）を主力として、ＦＰＤ機器（ＦＥ）事業（コータデベロッパなど）、メディアアンドプレシジョンテクノロジー（ＭＰ）事業（印刷関連機器、プリント基板関連機器など）を展開している。
２月６日に１１年４～１２月期累計の連結業績を発表した。売上高は前年同期比２％減の１７３２億円、営業利益は同４８％減の９６億円、経常利益は同５１％減の９０億円、純利益は同８５％減の２５億円だった。ＦＥ事業の固定資産減損損失や投資有価証券評価損など合計４５億円を特別損失として計上したことや、繰延税金資産の一部を取り崩したことも最終減益幅拡大につながった。
セグメント別に見ると、ＳＥ事業は受注高が同２２％減の１１５０億円、売上高が同５％減の１１３３億円、営業利益（連結調整前）が同５１％減の９８億円だった。半導体市況悪化などで半導体メーカーの設備投資が抑制されたため減収営業減益だった。ＦＥ事業は受注高が同４６％減の１０８億円、売上高が同５％増の２４８億円、営業利益が５億円の赤字（前年同期は１５億円の赤字）だった。増収だったが営業赤字が残った。ＭＰ事業は受注高が同１１％増の３６１億円、売上高が同２％増の３４４億円、営業利益が１１億円（同１５億円の赤字）だった。増収効果やコストダウン効果で営業黒字化した。
１２年３月期通期の連結業績予想については、ＦＥ事業の固定資産減損損失など特別損失を計上したため、純利益を前回予想の１００億円から今回予想の６５億円（前期比７５％減）に下方修正した。なお、売上高は前期比２％減の２４９０億円、営業利益は同４８％減の１４０億円、経常利益は同５１％減の１３０億円の見通しとして、前回予想を据え置いた。予想ＥＰＳ（１株利益）は２７円３８銭としている。
ＳＥ事業の四半期受注高の推移を見ると、１０年４～６月が５２５億円、７～９月が４９０億円、１０～１２月が４５３億円、１１年１～３月が５３７億円、４～６月が３９１億円、７～９月が３２８億円、１０～１２月が４３１億円となった。１１年７～９月をボトムとして回復傾向となっており、１２年１～３月も、微細化投資や先端投資が牽引する形で堅調な受注を見込んでいる。
またＦＥ事業の受注高は同様に、５１億円、８６億円、６４億円、９４億円、６１億円、２７億円、２０億円となった。厳しさを増しているが、１２年１～３月は有機ＥＬ関連を含めて韓国などから引き合いがあり、受注回復を見込んでいる。
１２年の市場環境については、半導体製造装置分野は、前半は調整局面で後半からの回復を想定している。ＦＰＤ製造装置分野は、中小型液晶関連の投資は継続されるが、テレビ用大型液晶関連の投資が低調なため、通年では１１年比４０％程度の減少を想定している。
株価の動きを見ると、１１年３月の昨年来高値８８８円から１１年９月の昨年来安値４３４円まで下落したが、４００円台で下値を固めて反発した。その後は徐々に下値を切り上げて戻り歩調の展開となっている。足元では１２年１～３月の受注減少見通しが嫌気されて売られる場面もあったが、週足ベースで２６週移動平均線がサポートラインの形となって６００円台を回復し、反発の兆しを見せている。
足元の株価水準を指標面で見ると、１２年３月期ベースの連結予想ＰＥＲは２３～２４倍近辺だが、減損処理など一過性の要因を除けば割高感はないだろう。予想配当利回りは０．７％台、実績ＰＢＲは２倍台前半、需給面で見れば信用倍率は１．７倍台である。１２年後半からのＳＥ事業の受注回復で、１３年３月期の収益改善を期待すれば、やや割安な水準だろう。１３週移動平均線がサポートラインとなって、上昇トレンドとなる可能性もあるだろう。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）
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