【銘柄診断】三井松島産業は信用買い残が減少、石炭見直しの流れに乗る態勢が整う

2012年1月17日 13:07

  三井松島産業 <1518> が戻り足に転じてきた。福島原発の廃炉に伴い今後、火力発電の依存度が高まるとの期待から昨年4月4日には211円の高値まで買われたが、その後は下降トレンドに転換し、昨年10月の125円まで下げ続けた。

  石炭販売価格の上昇、および豪州リデル炭鉱の操業が順調で販売数量も増えたことから今2012年3月期は営業利益が40億円から49億円(前期31億200万円)に増額修正された。高値形成時に期待されたシナリオ通りの好業績が見込まれているが、それに反して株価が低調なのは信用買い残の膨張によるもの。

  信用買い残のピークは昨年5月20日現在の2623万株。低調な株価の足取りから利食いは難しいと判断した投資家の売りがまた株価の下げを催促、信用買い残は1月6日申し込み現在でピーク時のほぼ半分の1320万株まで減少してきた。

  世界のエネルギー政策は石炭見直しの方向にあり、需給好転のここからは上値指向に転じる場面がありそう。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media-IR)

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