【銘柄診断】東京個別指導学院はサービス品質向上を図り継続率が回復傾向に
2011年11月27日 16:40
東京個別指導学院 <4745> は震災を契機に一段安に売り込まれた後、さらに値段を切り下げるさえない状態が続いていたが、１０月４日の年初来安値１１３円で長い下降トレンドが終焉、ここへきてはリバウンドの動きを強めている。
震災の影響により首都圏において春期講習会を中止、並びに営業活動を自粛したため、今２０１２年２月期の８月中間決算の営業利益は２億８４００万円の損失（前年同期は１３００万円の黒字）と低調だった。しかし、そうした足元が厳しい状況下で、今２月期については営業利益を２億５０００万円から３億２７００万円（前期７億９３００万円）へ上方修正した。
教室運営力の向上、マネジメント体制の強化を図るため、昨年より導入した都府県事業部制やスーパーバイザー制により、既存顧客へのサービス品質が向上し、継続率が回復してきている。そのため、夏の繁忙期における新規生徒獲得は例年にない高い結果につながり、売上高が回復基調にあることが増額修正の背景。
１１月８日の１５１円への上昇で見直しへの第一歩を印した後の調整場面を迎えているが、目先筋の売りが一巡した後は再び出直りの動きが予想される。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）
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