【新聞＆雑誌から投資ヒント】投資家は不動産関連株の見直しが急務！

2011年5月9日 09:51

　　「３・１１」の東日本大震災以来、このところ元気のない不動産関連株。日経ビジネス最新号（５月９日付）が、『不動産ショック　マイホーム・オフィスの新常識』と題した特集を組んでいる。不動産株投資の際のヒントとなるだろう。

　　『３・１１を境に、１８０度変わった住宅選びの常識。その影響は、企業が入居するオフィス市場にも及ぶ。回復の兆しが見えてきた不動産は、再び冬の時代に入る『と、同誌は前文で強調する。とくに、注目の家捜しについて、同誌は、「家捜し５つの新常識」として、次の５項目を取り上げている。

（１）何よりも耐震力を重視（２）マンションは高層よりも低層（３）湾岸の埋立地よりも台地（４）「オール電化」は様子見（５）職場から歩いて帰れる場所に

　　その通りだろう。あの強烈な地震の揺れ、停電、液状化を目のあたりにしただけに、東京に住む人なら誰もがそう思うはず。

　　さらに、同誌は「東京・湾岸エリアの主なマンション開発計画」について、名称・売主・戸数について詳細に取り上げている。ちなみに、供給層戸数は５１５０戸ということだ。大供給が控えているということである。

　　さらに、「東京都内で安全な地域は・・・」と題した「安全な地域ベスト２０」と、「危険な地域ワースト２０」も詳細に紹介している。

　　一方、オフィスについては、「脱・東京」の動きから、東京の賃貸オフィス市場は大競争時代に突入するという。同誌を読んで、投資家にとって、不動産株の見直しが急務であるとの印象を強くした。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）